【橋梁部門の国内シェアNo.1／デザイン賞や作品部門賞を数多く受賞している総合建設コンサルタント／働きやすい制度が多数あり】 ■業務概要： 造成や都市施設の計画・設計に関する建設コンサルタント業務全般に携わっていただきます。 ■業務詳細： 傾斜地の造成設計、市街地エリアの再整備に係る基盤設計いずれも、基本・詳細設計。 ■働き方： 現在の平均勤続年数は15.9年です。技術者の方に長期的に働いていただける制度整備や風土醸成を行っております。 ・残業時間の抑制 →月平均35時間程度で、ノー残業デー、ICTの導入など働き方改革の取り組みも積極的に実施しております。 ・リモートワーク →2022年よりリモートワークを制度化しております。最大週３日のリモートワークが可能です（担当部門や配属先により規定あり）。 ・勤務地選択制度を利用して転勤しない働き方も選択可能 →入社7年後に勤務地を選択できる勤務地選択制度も利用ができます。利用した場合は転勤なしで定年まで働くことができます。 ・各種制度が充実 平均有給取得日数12.9日、育児休暇取得率100％と各種制度が充実しております。有給休暇については１時間毎に取得が可能です。全社で有給取得の目標を75%と設定しており、有給取得率も7〜8割取得する社員が大半です。また年末年始休暇は有給奨励を行っており、10〜11日の長期でのお休みが可能です（2021年末実績：11連休　2020年末実績：11連休）。有給が仮に消化できなかった場合も社内制度で失効した有給の積み立て制度もございます。 変更の範囲：会社の定める業務

【橋梁部門の国内シェアNo.1／デザイン賞や作品部門賞を数多く受賞している総合建設コンサルタント／働きやすい制度が多数あり】 ■業務概要： 造成や都市施設の計画・設計に関する建設コンサルタント業務全般に携わっていただきます。 ※傾斜地の造成設計、市街地エリアの再整備に係る基盤設計いずれも、基本・詳細設計。 ■働き方： 現在の平均勤続年数は15.9年です。技術者の方に長期的に働いていただける制度整備や風土醸成を行っております。 ・残業時間の抑制 →月平均35時間程度で、ノー残業デー、ICTの導入など働き方改革の取り組みも積極的に実施しております。 ・リモートワーク →2022年よりリモートワークを制度化しております。最大週３日のリモートワークが可能です（担当部門や配属先により規定あり）。 ・勤務地選択制度を利用して転勤しない働き方も選択可能 →入社7年後に勤務地を選択できる勤務地選択制度も利用ができます。利用した場合は転勤なしで定年まで働くことができます。 ・各種制度が充実 平均有給取得日数12.9日、育児休暇取得率100％と各種制度が充実しております。有給休暇については１時間毎に取得が可能です。全社で有給取得の目標を75%と設定しており、有給取得率も7〜8割取得する社員が大半です。また年末年始休暇は有給奨励を行っており、10〜11日の長期でのお休みが可能です（2021年末実績：11連休　2020年末実績：11連休）。有給が仮に消化できなかった場合も社内制度で失効した有給の積み立て制度もございます。 変更の範囲：会社の定める業務

■職務内容： 社会基盤整備関連の以下の業務をお任せいたします。 ◎公共インフラ（道路、橋梁、砂防ダム等）の計画・設計・調査・解析・事業評価　 ◎公共施設の設計・再生・運営維持 ■お任せしたいこと： ・安定した経営基盤の構築のために、高付加価値化への業務提案や企画営業に取り組み、高収益化を図る。 ・アセットマネジメント、防災・地方創生対応等、注目される先端技術や、自社の強みである『開発・造成支援』の分野に対しての社員育成等 ■就業環境：残業時間は月平均30時間となっています。またリフレッシュ休暇（年19日）があり、暦どおりではなく好きな日で休暇が取得可能です。 毎週水曜日はノー残業デーとしています。 ■資格手当：RCCMの受験費用は全額会社負担となります。また合格の際は一時金を支給しております。 ■同社の特徴： ・社会経済の変化に伴い、建設コンサルタントや地域のシンクタンクの枠を超えて、総合的かつ重層的に顧客の問題点を分析評価し、さらにそのニーズに合致したベストな解決策をご提案してきました。技術部門は全部で21部門、エリアは本社がある岐阜をはじめ東海圏（愛知・三重・静岡）、関東、東北と徐徐に拡大しています。 ・映像からの測量、ビッグデータの活用を軸に海外へ展開しています。 ・合弁会社を設立しメガソーラー事業を開始しています。 ・自社オリジナルシステムの開発もしています。 変更の範囲：会社の定める業務

〜道路設計、水道設計、橋梁の点検、補修設計等／資格取得支援制度有り／年休125日〜 ■業務内容： 管理技術者・照査技術者として業務に携わっていただき、現地調査から設計、計画、図面作成等を行います。 プロジェクトの中で、自ら工法や設計に対して提案していただき、クライアントや官公庁との打ち合わせにおいては、設計内容の説明など、担当技術者も行います。 【仕事の流れ】 プロジェクトメンバーをアサイン →月1〜2回程度、クライアントとの打ち合わせを行い、コンセプト決定 →関連調査（測量調査、現地調査）を行い必要データを収集 →設計（計画・検討、構造計算を行い図面作成） →設計図面や報告書をクライアントへ納品 ■業務のやりがい： 道路や歩道橋等自分が設計した工事が始まる際は、設計したものが動き出した喜びを感じることができます。実際に自分が設計した工事が始まる際は工事現場を見に行く社員もおります。 また様々な工事に携わっているため、実績からお声がけを頂くことが多く、納品の質の高さを評価頂いています。 ■組織構成： 現在設計部には12名が所属しており、20代〜60代まで幅広く在籍しています。 風通しがよく、意見が言いやすい会社です。 ■就業環境： 有給休暇の取得率も高く、繁忙期（1月〜3月の年度末）以外であれば仕事の進行を調整し、有給休暇はもちろん長期休暇の取得も可能です。 官公庁の発注時期によって残業が発生しますが、業務を分担し一人に負荷をかけないようにしているので、年間を通して適正な範囲内です。※月残業時間30時間以内（時期により変動します。） 休暇等もしっかり取得できる環境が整っておりますので、仕事もプライベートも両方大切にできます。有給休暇の取得を積極的に推奨しており、実際にシルバーウィーク等も有給を取得して長期休暇にする社員もおります。 ■入社後のフォロー： 一つの業務も2〜5名程のチームで担当しており、負担が大きくならないように上長がスケジュールを管理します。チームの中にはCADオペレーターや照査、監査の担当がいるので、分からないことも聞きながら業務を進めることができます。 変更の範囲：会社の定める業務

【橋梁部門の国内シェアNo.1／デザイン賞や作品部門賞を数多く受賞している総合建設コンサルタント／働きやすい制度が多数あり】 ■業務概要： 造成や都市施設の計画・設計に関する建設コンサルタント業務全般に携わっていただきます。 ■働き方： 現在の平均勤続年数は15.9年です。技術者の方に長期的に働いていただける制度整備や風土醸成を行っております。 ・残業時間の抑制 →月平均35時間程度で、ノー残業デー、ICTの導入など働き方改革の取り組みも積極的に実施しております。 ・リモートワーク →2022年よりリモートワークを制度化しております。最大週３日のリモートワークが可能です（担当部門や配属先により規定あり）。 ・勤務地選択制度を利用して転勤しない働き方も選択可能 →入社7年後に勤務地を選択できる勤務地選択制度も利用ができます。利用した場合は転勤なしで定年まで働くことができます。 ・各種制度が充実 平均有給取得日数12.9日、育児休暇取得率100％と各種制度が充実しております。有給休暇については１時間毎に取得が可能です。全社で有給取得の目標を75%と設定しており、有給取得率も7〜8割取得する社員が大半です。また年末年始休暇は有給奨励を行っており、10〜11日の長期でのお休みが可能です（2021年末実績：11連休　2020年末実績：11連休）。有給が仮に消化できなかった場合も社内制度で失効した有給の積み立て制度もございます。 変更の範囲：会社の定める業務

〜未経験から始める設計職／年休126日（土日祝）・残業7.9h・転勤なしで働き方◎／福利厚生◎〜 ＼設計でキャリアを築きたい方／ ＼ものづくりが好きな方／ ■業務詳細： 関東支店（埼玉県上尾市）にて設計業務をお任せします。 地盤改良工事の工法の検討や設計業務をお任せします。 主には建物の土台工事の設計となります。 扱った宅地が形に残り、自身が手掛けた土地に建物などが建ち、造成した宅地が活かされていく工程は非常にやりがいに感じて頂けます。 ■入社後の流れ： 「一人前になるまでじっくり育てます。」 入社後は、しばらくの間本社で様々な研修を実施します。 当社の事業についてや、先輩社員から現場で働くうえでの安全講習、地盤の改良方法などを学ぶ技術研修等を受けていただきます。 その後、本社の技術部門で、OJTにて技術的な知識やノウハウを習得していただきます。本社での研修が完了後、関東支店にて設計業務に従事していただきます。 その後、先輩社員に同行し、サポート業務を担当しながら、現場での業務の流れを学んでいただきます。 ひとり立ちするまでは先輩が同行してフォローするので、ご安心ください。 ■業務の魅力： （1）建築土木分野における最上流工程を経験できる…自然災害が頻発する日本では、建物を建てる際に地盤の調査が不可欠となっており、昨今では特にニーズが高まっています （2）ICT活用で無駄な労働時間を削減…ICTを活用して業務の効率化を進めています。多く建築現場ではまだまだ紙ベースの報告書や、ホワイトボードに書いているようなスケジュール管理も、当社ではアプリや電子ボードを利用して遠隔からでも確認できるようになっております （3）年休126日且つ月平均残業7.9H…ICT活用推進によりお休みや残業に関して業界平均以下で推移しており、メリハリをもって長期就業頂く事が可能です ■未経験も多数活躍中： 他部門に関しても前職接客販売や製造職など全く未経験の社員が活躍中です。未経験入社比率は半数に上ります。設計職という専門職へのキャリアアップを目指して未経験からでも活躍できる環境です。 変更の範囲：会社の定める業務

◆◇発注者側で働きたい方必見！JFEスチールのグループ会社（設計事務所）/盤石な経営基盤のもと安心して就業可能◇◆ ■業務内容 JFEスチール株式会社が運営する各地区製鉄所の土木建設工事 （基礎・岸壁等）について、オーナーであるJFEスチールの代行として 工事監理業務をご担当頂きます。具体的な業務内容は下記の通りです。 ・施主（JFEスチール　プロマネ）側からの要求を整理し、設計方針や施工方法を立案、 更には工事費用の検討を含めた基本計画を策定。 ・予算成案化後、仕様書の作成、設計及び施工会社への発注 ・着工前および着工後のプロマネ・他工事関係者との発注者としての調整業務や管理業務 ・スケジュール管理（工程管理）及び設計監理 ＼point／ 案件はJFEスチールの案件がメインですがグループ企業の案件も担当するケースもあります。従来からの設備投資に加え、カーボンニュートラルにシフトする案件も増える中、今後JFEスチールの案件だけでなく外部（民間／公共）の案件にも対応していく方針です。 ■就業環境 ◎「働き方改革関連法」に基づく「時間外労働の上限規制」を徹底！土日祝休み/月平均残業時間20時間程度。残業時間は常にモニタリングされており、1案件に対して複数名体制で担当する等工夫し残業時間が月45時間を超えないように努めています。年休消化率も高く、年に13日以上は年休消化をしています。 ◎フレックス利用可能、実際フレックスを利用して夫婦で育児分担をして負担軽減を叶えている社員の方もいらっしゃいます。またリモート勤務も業務状況によっては可能です。業務により、ノートPC等のモバイル機器の貸与もしており働きやすい環境づくりを推進しています。 ◎大手企業同等の高い給与水準もさることながら、育児・介護やライフステージの変化があっても働き続けやすい環境が整っていること、また社員一人一人の人当たりの良さが理由としてあげられます。 https://www.jfe-sekkei.co.jp/recruit/ 変更の範囲：会社の定める業務

【鳥取の社会基盤を支える建設コンサルタント企業/年休122日/福利厚生充実/資格取得補助アリ/地域未来牽引企業】 ■業務内容： あなたの経歴も考慮し、土木設計の業務を一緒に行っていただきます。PC（専用ソフト・CAD・エクセル・ワード）を使用し、以下の業務をご担当いただきます。 ■業務詳細： ◇道路、河川・砂防、下水道等の設計業務 ◇橋梁、ボックスカルバート等の道路施設、河川施設等の構造物設計 ◇構造物補修設計 ※国交省、県、市町村から各種業務の受注があります。 ※設計のエキスパート等として活躍していただける方を歓迎しております。 ■当社について： 当社は1976年5月に創業し間もなく50年を迎えようとしております。2021年には新社屋を新築・移転し、社名もサンイン技術コンサルタント株式会社から「株式会社エスジーズ」へ変更いたしました。道路や河川などの公共工事の測量・設計、地質調査業務を中心に、「水」・「土」・「大気」などの身の回りのあらゆるものに関わる調査分析や、環境コンサルティング業務においても技術力を活かし、公共団体のみならず、民間企業からも信頼を得ております。近年は度重なる地震や集中豪雨などの自然災害が発生しており、それらの現場においてもドローンを活用するなどし、災害復旧の測量・設計を行い、防災・減災の観点からも地域に大きく貢献しています。また、建設DX時代の流れを受け、積極的にドローンレーザーや地上レーザースキャナーなどのICT技術を取り入れることで、3次元測量・設計にも取り組んでおります。 「社員の人間力と技術力」は会社の財産と位置づけ、人財育成にも力を入れております。これらの証左として、経済産業省により選定された地域経済の中心的な担い手となりうる事業者である「地域未来牽引企業」認定、「鳥取県輝く女性活躍パワーアップ企業」「鳥取県男女共同参画推進企業」にも認定されております。 また、「ハイサービス日本300選」にも認定されております。こちらは、優良事例を広く普及、共有することで、サービス産業全体のイノベーションや生産性向上を促すことを目的とし、役立つ先進的な取り組み（ベストプラクティス）をおこなっている企業・団体が表彰するものです。 変更の範囲：会社の定める業務