◇金融機関・事業会社・大学向け情報サービスのデータベース登録システム開発・保守・運用 ◇東証プライム上場・プロネクサスグループの安定基盤 ◇残業10h程度・週2日在宅勤務可能 ■事業内容 金融機関や大学、事業会社向けに、公開されている各種ファイナンスデータや経済統計、適時開示情報などを収集・データベース化し、情報提供を行っています。 ■入社後の想定業務： 自社サービスを支える「データベース登録システム」の開発・保守・運用業務をお任せします。 まずはデータ登録のシステム開発・運用を中心にご担当いただき、将来的には自社サービスの機能開発・改修や、上流工程（要件定義・仕様検討など）にも携わっていただくことを期待しています。 ■業務詳細 ・データベース登録システムの開発・保守 ・システム機能追加・改善 ・インフラ環境の導入・保守 ■開発環境： ・言語：PHP、Perl、visual basic、JavaScript、Shellスクリプト等 ・DB：oracle、MySQL、PostgreSQL ■組織について： システム部は8名で構成。（男性5名、女性3名）平均年齢は40代中盤で、落ち着いた雰囲気の部署です。 ■当社について： 当社は、経済統計・ファイナンス・企業情報データベースを自社で開発・運営する専門企業です。金融機関や事業会社、大学・研究機関などに情報サービスを提供し、日本経済を支える情報インフラの一端を担っています。現在は東証プライム上場・株式会社プロネクサスグループの一員として事業を展開しています。 変更の範囲：会社の定める業務

〜創業68年以上の業界最大手・土木・建築系総合コンサルタント/在宅勤務可/ワークライフバランス〇/福利厚生充実/キャリアアップ、就業環境改善が見込める魅力案件〜　　 ■業務内容： 業界最大手・土木・建築系総合コンサルタントである当社にて、当社が担う建築プロジェクト、建築物等の基本構想・基本計画・設計・工事監理・アセットマネジメントをお任せします。 ■業務内容： 当社が担う建築プロジェクト、建築物等の基本構想・基本計画・設計・工事監理・アセットマネジメントをお任せします。 ■業務詳細 ・建築プロジェクトの基本構想立案 └ 施設の目的・機能・規模など、プロジェクト全体の方向性を策定 ・基本計画・設計業務 └ 建物レイアウト、ゾーニング、意匠・構造・設備の基本設計・実施設計を担当 ・工事監理（発注者側立場） └ 設計図通りに適切に施工されているかを確認し、品質・工程・安全を管理 ・アセットマネジメント └ 建物の劣化調査、維持管理・更新計画の策定、ライフサイクルコストの最適化 ■働く環境： （1）長期的に働き続けられる環境 働きがいを感じながら、能力を100％発揮し成果をあげることができるよう、多様な働き方の推進・定着を強化。 （2）在宅勤務可（週に2回） 在宅勤務、サテライトオフィスの他に、移動時間の有効活用を目的として、モバイルワークを活用しています。 （3）時差出勤制度 オフィスへの出社、テレワークを問わず、時差出勤制度を取り入れています。社員は、始業時刻を5:00〜11:00の間で選択できます。 （4）ワークライフバランス 毎週水曜日はノー残業デーです。同業他社にも働きかけを行い、年に2回の業界一斉ノー残業デーも主導しています。 ■企業魅力 国内外に貢献する業界シェアトップクラスの「技術・知識集団」であり、68年以上の歴史を有する土木・建築系総合コンサルタント業界のリーディングカンパニー。 都市・地域計画、環境、道路、鉄道、河川、上下水道、港湾、空港、建築、福祉、情報、PFI、NPM、防災等の社会資本整備、維持管理に、卓越した技術と柔軟な頭脳をもって応え、日本経済の発展に伴い多くのプロジェクトに携わってきました 変更の範囲：会社の定める業務

〜トヨタグループの最先端技術研究所で働ける希少ポジション／数々の受賞歴あり／フレックス制・年間休日121日〜 ■業務内容： 【車載センシングシステムの研究開発】 ◇RF回路／信号処理回路などの設計 ◇センサーデバイス仕様検討 ◇アナログ回路／レイアウト設計、計測、評価など ■働きやすい環境： ◇年間休日121日、有給取得平均日数約17日とプライベートの時間を豊富に確保することができます。 ◇当社ではコアタイムの無いフレックスタイム制度を導入しており、ご自身のライフスタイルに合わせた業務スケジュールを組むことができます。 ■当社の事業について： ◇当社は、「当面の開発にとらわれず、将来の事業に繋がるような遠大な研究をする研究所を創る」ことを目指し、トヨタグループの中央研究所として設立されました。 ◇自動車に限らず、機械・電気・材料などの要素研究に基づいたカーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーに貢献する技術、Well-beingと能力の拡張を目指すデジタルヒューマン技術等の研究を行い、トヨタグループを通じて社会に提供していきます。

〜トヨタグループの最先端技術研究所で働ける希少ポジション／数々の受賞歴あり／フレックス制・年間休日121日〜 ■業務内容： 候補者の専門性に応じて、交通やエネルギーの分野における以下の様なテーマに関する調査・研究を、数理モデルを活用して行っていただきます。 ●行動データ（GPSデータや、RP/SPアンケートデータ）に基づく、人の行動（意思決定行動）のモデル化 ●行動モデルを用いた様々なサービスの設計や、施策効果評価 ●人の行動選択に影響を及ぼす要因（因果）の解明 ●メカニズムデザイン等を援用した行動誘導施策の立案、制度設計 ■働きやすい環境： ◇年間休日121日、有給取得平均日数約17日とプライベートの時間を豊富に確保することができます。 ◇当社ではコアタイムの無いフレックスタイム制度を導入しており、ご自身のライフスタイルに合わせた業務スケジュールを組むことができます。 ■当社の事業について： 当社は、「当面の開発にとらわれず、将来の事業に繋がるような遠大な研究をする研究所を創る」ことを目指し、トヨタグループの中央研究所として設立されました。自動車に限らず、機械・電気・材料などの要素研究に基づいたカーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーに貢献する技術、Well-beingと能力の拡張を目指すデジタルヒューマン技術等の研究を行い、トヨタグループを通じて社会に提供していきます。

〜トヨタグループの最先端技術研究所で働ける希少ポジション／数々の受賞歴あり／フレックス制・年間休日121日〜 ■業務内容： 候補者の専門性に応じて、以下の様な分野における調査・研究を、数理モデルを活用して行っていただきます。 ・運輸（特に自動車輸送）と、環境（気候変動）・経済・エネルギー・安全保障等との関係に関する将来予測と分析 ・上記のテーマに対し、特に、地域性（ダウンスケーリング）、プラネタリーバウンダリーや鉱物資源制約、DLS（Decent Living Standard）、緩和策の副次的影響などを考慮した多面的な分析 ・将来の電力システムと電気自動車（EV）との関係性に関する研究、例えば、EV充放電やV2G（Vehicle to Grid）に関する利便性・経済性・普及促進効果に関する数理モデルを用いた評価および制度設計 ・将来の自動車パワートレインのあり方、石油代替エネルギーのポテンシャル評価、新技術普及におけるBarrierとEnablerに関する研究 ・上記のような分野における研究のリーディング ■当社の事業について： 当社は、「当面の開発にとらわれず、将来の事業に繋がるような遠大な研究をする研究所を創る」ことを目指し、トヨタグループの中央研究所として設立されました。自動車に限らず、機械・電気・材料などの要素研究に基づいたカーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーに貢献する技術、Well-beingと能力の拡張を目指すデジタルヒューマン技術等の研究を行い、トヨタグループを通じて社会に提供していきます。

〜東証スタンダード上場／建設環境分野トップコンサルタント／年間休日122日・土日祝・ノー残業デーあり・残業20hで就業環境◎〜 ■業務概要： 建設・環境コンサルティング事業においてトップクラスの実践を誇る当社にて、、人事（採用）、労務（給与社保）の業務をご担当いただきます。 ■業務詳細： 経験や能力に応じて、下記の業務を担当頂きます。 【採用】 ・採用計画の立案、求人票作成、母集団形成（媒体・エージェント活用） ・書類選考、面接調整、面接対応、候補者フォロー ・内定〜入社までの手続きおよびオンボーディング支援 【労務】 ・給与計算、社会保険手続き、勤怠管理、年末調整対応 ・就業規則・各種規程の運用、労務相談対応 ・人事制度（評価・報酬）の運用補助および総務業務全般 ■こんな方におすすめな求人です ・人事、労務の実務経験をお持ちであり、即戦力として年収アップを目指す方 ・建設業界でのご経験をお持ちであり、人事ポジションにて専門性を高めたい方 ・基盤の安定した企業にて、ワークライフバランスを重視した働き方を目指す方 ■同社の魅力ポイント： ・残業時間は月20時間以下におさえるマネジメントを行っております。 ⇒週1回のノー残業デーの導入。深夜残業原則禁止等を実施しております。 ・入社1年後はテレワークが可能で、業務状況に応じて柔軟に利用して頂けます。 ・資格所得支援や財形貯蓄、持株会補助、会員制リゾートホテルなど、福利厚生も充実しております。 ・くるみん認定(子育て)、えるぼし認定(女性活躍)を受けています。 ■同社の特徴： ・社会基盤整備と環境保全の総合コンサルタントとして、社会基盤整備や環境保全にかかわる企画、調査、分析、予測評価から計画・設計、維持・管理に至るすべての段階において、常に最適で付加価値の高いサービスを提供しています。 ・建設環境分野や、河川・港湾、防災分野などの諸分野に強みを持っています。特に建設環境分野の売上は、業界内でもトップクラスの実績を誇ります。今後はIoT、AI、ロボット等の先端技術の利活用も更に促進します。現在でも自律型の水中ロボット（AUV）や、画像解析技術の開発、予測技術への応用などを行っています。 変更の範囲：会社の定める業務

◆業務内容 ＜PPP・インフラ分野（環境・エネルギー関連）の調査・コンサルティング業務＞ ※世界中の国々が地球規模で「脱炭素社会」へと動き始めた今、我が国の民間事業者が持つ知恵と資金の更なる活用を目指す事で、国内の潮流をリードし、世界の中で日本の存在感を高める事に貢献すべく、主に以下の業務を担っていただきます。 ・PPP・インフラ分野（特に環境・エネルギー関連）への参入または拡大をめざす民間事業者に対する先行事例、政策動向等の調査報告 ・PPP・インフラ分野（特に環境・エネルギー関連）への参入または拡大をめざす民間事業者に対する事業戦略の策定支援 ・PPP・インフラ分野（特に環境・エネルギー関連）の政策立案を行う公共セクターに対する先行事例等に関する調査・研究 ・PPP・インフラ分野全般の最新動向や個別テーマについての調査・コンサルティング ・国内外のインフラ投資市場全般についての調査・コンサルティング ◆配属内容について ・上記調査・コンサルティングを担当するチームの一員として、個別調査・コンサルティング案件の責任者を担っていただきます ◆特徴・魅力 ・PPP・インフラ分野の最先端を行く行政、民間事業者等とのネットワークを構築し、専門性を高めることができます。 ・PPP・インフラ分野の専門家として、長期にわたり一貫したキャリアを積み重ねることができます。 ◆当社について 三井住友トラスト基礎研究所は、「都市と不動産」に関する調査研究・提言とコンサルティング業務を行う専門シンクタンクとして 1988年に誕生しました。その後、都市が抱える諸問題に対して調査研究、提言を行うとともに、不動産に関して社会やマーケットが求める理論的・実践的な研究に取り組んでまいりました。そして、近年特に、このような調査研究成果の蓄積を基盤として、不動産市場・不動産金融分野に特化した独自のコンサルティングも展開しております。 変更の範囲：会社の定める業務

〜トヨタグループの最先端技術研究所で働ける希少ポジション／数々の受賞歴あり／フレックス制・年間休日121日〜 ■募集内： 以下、いずれかの研究テーマを意欲的に推進し、国内外での研究発表や論文投稿、基礎研究から開発までシームレスに取り組む気概のある人材を募集します。 （1）水電解セルまたは燃料電池などの電気化学セルの内部で進行する化学反応・輸送現象・相変化などの各種現象の可視化に関する研究 （2）原料の混合・分散・塗布・乾燥などの製造プロセスにおける現象の解析・評価に関する研究を ■働きやすい環境： ◇年間休日121日、有給取得平均日数約17日とプライベートの時間を豊富に確保することができます。 ◇当社ではコアタイムの無いフレックスタイム制度を導入しており、ご自身のライフスタイルに合わせた業務スケジュールを組むことができます。 ■当社の事業について： ◇当社は、「当面の開発にとらわれず、将来の事業に繋がるような遠大な研究をする研究所を創る」ことを目指し、トヨタグループの中央研究所として設立されました。 ◇自動車に限らず、機械・電気・材料などの要素研究に基づいたカーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーに貢献する技術、Well-beingと能力の拡張を目指すデジタルヒューマン技術等の研究を行い、トヨタグループを通じて社会に提供していきます。

◆業務内容 ＜不動産私募ファンドのデューデリジェンス・モニタリング業務＞ 個別の不動産私募ファンドへの投資を検討している投資家に対して、ファンドのデューデリジェンス業務を提供します。 ・不動産私募ファンド デューデリジェンス業務 「マネージャー評価」（運用会社の運用組織体制、運用実績、コンプライアンス体制等）、「ファンド評価」（ファンドのストラクチャー、投資運用戦略等）、「アセット評価」（投資対象不動産の投資適格性） ・ 不動産私募ファンドのモニタリング業務 不動産私募ファンドへ投資を実行した投資家に対して、投資期間中のファンド・モニタリング業務を提供します。 ＜マネージャー・リサーチ業務＞ 実物不動産投資あるいは、不動産私募ファンドへの投資を検討している投資家に対し、目標としている投資領域をカバーする不動産運用会社のリサーチ業務を行います。（海外私募ファンドを含む） ＜不動産私募ファンド市場に関する調査＞ ・不動産運用会社へのアンケート調査・ヒアリング調査、公表情報の収集により、不動産私募ファンドの市場規模、ファンド組成傾向の把握に努めています。 ・海外の不動産運用会社や情報ベンダーとの情報交換等を通した海外の不動産ファンド市場の実態把握 ※年に数回、他の部員とともに、外国人とのミーティングに参加する機会があります。また相応の頻度で英語の資料に接する機会があります。 ◆魅力 ◎不動産や不動産金融領域に強みを持つ三井住友信託銀行を中核とする、大手金融グループのシンクタンクです。 ◎少しでも不動産関連や投融資関連のご経験をお持ちの方を歓迎いたします。ご経験の深さや長さは問いません。「関連分野における関心や探究心」をお持ちの方、「業界で常識と呼ばれている物事にも疑問をもって事実や真実を確かめようとする姿勢」をお持ちの方のご応募をお待ちしております。 変更の範囲：会社の定める業務

◆業務内容 ＜PPP（官民連携事業）、インフラ事業の民間側アドバイザリー業務＞ ・官民連携事業、インフラ事業を推進する事業者等に対して、事業計画策定、資金調達等の支援を行う業務です。 ・官民連携やインフラ事業は、事業と金融のノウハウを融合させて社会課題の解決を目指す業務です。事業会社や金融機関でのプロジェクト推進やファイナンスの経験を活かし、社会に貢献することができる業務となります。 ※必要に応じて以下の業務も担当 ＜PPP・インフラ分野の調査・コンサルティング業務＞ ・PPP・インフラ分野の最新動向や個別テーマについて調査・コンサルティングを行う業務です。 ◆当社について 三井住友トラスト基礎研究所は、「都市と不動産」に関する調査研究・提言とコンサルティング業務を行う専門シンクタンクとして 1988年に誕生しました。その後、都市が抱える諸問題に対して調査研究、提言を行うとともに、不動産に関して社会やマーケットが求める理論的・実践的な研究に取り組んでまいりました。そして、近年特に、このような調査研究成果の蓄積を基盤として、不動産市場・不動産金融分野に特化した独自のコンサルティングも展開しております。 変更の範囲：会社の定める業務

◆業務内容 ＜PPP・インフラ分野（交通・上下水道・公共施設関連）の調査・コンサルティング業務＞ ※長期に亘る人口減少により都市部においてさえインフラの維持・更新が困難となりつつある我が国で、民間事業者の知恵と資金を最大活用することで地域経済を蘇生し、人口減に負けない持続的な国富・国力の底上げ実現を目指して、主に以下の業務を担っていただきます。 ・PPP・インフラ分野（特に交通・上下水道・公共施設関連）への参入または拡大をめざす民間事業者に対する先行事例、政策動向等の調査報告 ・PPP・インフラ分野（特に交通・上下水道・公共施設関連）への参入または拡大をめざす民間事業者に対する事業戦略の策定支援 ・PPP・インフラ分野（特に交通・上下水道・公共施設関連）の政策立案を行う公共セクターに対する先行事例等に関する調査・研究 ・PPP・インフラ分野全般の最新動向や個別テーマについての調査・コンサルティング ・国内外のインフラ投資市場全般についての調査・コンサルティング ◆配属内容について ・上記調査・コンサルティングを担当するチームの一員として、個別調査・コンサルティング案件の責任者を担っていただきます。 ◆特徴・魅力 ・PPP・インフラ分野の最先端を行く行政、民間事業者等とのネットワークを構築し、専門性を高めることができます。 ・PPP・インフラ分野の専門家として、長期にわたり一貫したキャリアを積み重ねることができます。 ◆当社について 三井住友トラスト基礎研究所は、「都市と不動産」に関する調査研究・提言とコンサルティング業務を行う専門シンクタンクとして 1988年に誕生しました。その後、都市が抱える諸問題に対して調査研究、提言を行うとともに、不動産に関して社会やマーケットが求める理論的・実践的な研究に取り組んでまいりました。そして、近年特に、このような調査研究成果の蓄積を基盤として、不動産市場・不動産金融分野に特化した独自のコンサルティングも展開しております。 変更の範囲：会社の定める業務

【転勤なし／在宅勤務相談可でご家庭やプライベートを両立しながら働けます！／早期にご入社いただける方を募集！】 ■業務内容： KDDI総合研究所が研究開発した先進的な暗号技術について、国際標準化を推進し、グローバルな普及を目指す研究開発業務を担当していただきます。 ★最先端の暗号技術を世の中の世界標準規格にしていく、社会的意義の大きな仕事です。国内外のトップレベルのステークホルダーと関わりながら、デジタル社会の安全を根幹から支える技術の標準化活動に携わっていただきます。 【詳細】 ■ 3GPPやIETF、ISO/IEC等の国際標準化会合への参加、および標準化文書の作成・提案 ■ 標準化推進に必要な技術調査 ■ 社内研究チームとの連携 ■ 標準化動向に関する最新情報の収集・分析と、社内へのフィードバック ※夜間対応・突発的な障害対応無 / 国際標準化に関係する会合対応、研究チームとの連携がメインの業務となります。 ■特長・魅力： 現在サービス展開されている携帯電話の5Gより先の6Gの研究開発や自動運転技術研究といった最先端技術を初め、未来社会に必要となる次世代技術を創出することで便利で、人に優しい、豊かな未来への挑戦に取り組んでいます。 ■当社について： KDDI株式会社、京セラ株式会社、トヨタ自動車株式会社が株主で構成された1998年設立の会社/情報および通信を中心とした技術、システム、政策、市場、事業化などに関する研究、開発、製造、販売、ライセンス、調査研究など幅広く事業展開中です。 昨今DX化（デジタルトランスフォーメーション）が大きく進む中、当社では将来を見据え、情報や通信に関する事業を中心に調査分析から研究開発までをシームレスに進めるとともに、次世代技術の開発、未来予測の一層の強化を、広くスピーディーに展開するサービスを提供しています。 https://www.kddi-research.jp/labo.html 〜調査分析から研究開発、実用化までを一貫して進め、未来社会に必要となる次世代技術を創出することにより便利で、人に優しい、豊かな未来への挑戦に取り組んでいます〜 変更の範囲：会社の定める業務

〜東証プライム上場／最上流工程を担う水環境コンサルタント／平均勤続年数15.1年／フレックス・在宅可／インフラを支える社会貢献性の高い事業〜 ■業務内容： 上下水道施設の計画策定から施設及び設備の計画検討、そして計画検討に沿った設計業務までをお任せします。具体的には処理場・ポンプ場、浄水場で使用される水処理機器をはじめとする機械設備の選定、仕様設計、計画設計、及び再構築に関する調査診断業務等を行います。機能（水質）／施設計画（仕組み・構造）／コスト／実務（行政・住民）の視点を掛け合わせ課題解決を図ります。PJTには土木、機械、電気、建築設備の各専門家が集まり、詳細な打合わせの上設計を行います。 ※顧客への成果物は計画概要説明書（約20P）、報告書（約100P）・参考資料集（約400P）、計画図等です。 ※当社では施工管理の方や設計経験の浅い方でも入社後に活躍している実績がありますので、設計未経験者の応募もお待ちしています。 ■長期就業できる働き方づくりに取り組んでいます： ・フレックスタイム制を導入しており、自身で業務のコントロールが可能です。残業が多いと言われる同業界ですが、22時以降の業務や休日出勤は申請必須とすることで抑制に取り組んでいます。官公庁向け事業中心となりますので、休日はカレンダー通りです。 ・転勤について数年に1度転居といった明確な方針はございませんが、転転居を伴う異動をする社員は全体で年10名もおりません。海外専従の技術者は東京本社に所属し、国内地方への転勤はありません。 ■当社について： 当社は国内で最も歴史と実績ある水コンサルタントとして高い技術力を誇り、都市や地域における水利用や環境の分析、インフラの企画・設計、事業運営の支援及び、水に関する調査・計画・設計・施工監理・経営分析などのコンサルタント業務、システム開発業務を行っています。また持続可能な社会の形成に向け、災害対策や環境保全を含むSDGsの達成に取り組む等、社会貢献性の高い事業を展開しています 変更の範囲：会社の定める業務

〜東証プライム上場／最上流工程を担う水環境コンサルタント／平均勤続年数15.1年／フレックス・在宅可／インフラを支える社会貢献性の高い事業〜 ■業務内容： 土木設計コンサルタントとして、上・下水道計画、設計、維持管理、合流改善、浸水対策等に関わる設計実務ならびにPFI事業、アセットマネジメント等の調査・計画を担当して頂きます。機能（水質）／施設計画（仕組み・構造）／コスト／実務（行政・住民）の視点を掛け合わせ課題解決を図ります。PJTには土木、機械、電気、建築設備の各専門家が集まり、詳細な打合わせの上設計を行います。 ※顧客への成果物は計画概要説明書（約20P）、報告書（約100P）・参考資料集（約400P）、計画図等です。 ※当社では施工管理の方や設計経験の浅い方でも入社後に活躍している実績がありますので、設計未経験者の応募もお待ちしています。 ■長期就業できる働き方づくりに取り組んでいます： ・フレックスタイム制を導入しており、自身で業務のコントロールが可能です。残業が多いと言われる同業界ですが、22時以降の業務や休日出勤は申請必須とすることで抑制に取り組んでいます。官公庁向け事業中心となりますので、休日はカレンダー通りです。 ・転勤について数年に1度転居といった明確な方針はございませんが、転転居を伴う異動をする社員は全体で年10名もおりません。海外専従の技術者は東京本社に所属し、国内地方への転勤はありません。 ■当社について： 当社は国内で最も歴史と実績ある水コンサルタントとして高い技術力を誇り、都市や地域における水利用や環境の分析、インフラの企画・設計、事業運営の支援及び、水に関する調査・計画・設計・施工監理・経営分析などのコンサルタント業務、システム開発業務を行っています。また持続可能な社会の形成に向け、災害対策や環境保全を含むSDGsの達成に取り組む等、社会貢献性の高い事業を展開しています 変更の範囲：会社の定める業務

〜建築・IT・通信・意思決定コンサルティング等、多角的なソリューションがあります／大学・研究機関と産業界をブリッジする企業／自己資本利益率20%を超える優良企業〜 ■業務内容： 建築・建設系製造業において、主に設計工程を中心としたコンサルティングならびにシステム開発によるソリューションを提供しています。 1980年代から続いているCADカスタマイズ事業を核としつつ、建設業界の潮流であるBIMへの拡大、シームレスな情報連携を目指したWebCADの開発等、最先端のIT技術を駆使して、業界課題解決に挑戦し続けています。 ■システムの事例： 意匠設計における設計作業の高度化やBIMによる建物ライフサイクルサポートや、図面の自動生成など、建設や設計分野とICTを組み合わせたコンサルティングやシステム作りを行っています。同社は設計だけでなく、システムの開発や解析・分析などの分野でも幅広く知見と技術を持っており、同社でしか出来ない提案等を行える環境にあります。 ■同社の事業： 1956年に建物の構造設計業務からスタートした同社では、「建設・防災」、「情報・通信」、「製造」、「意思決定・合意形成支援」の各分野に事業展開しています。建設防災分野では、創業以来、構造設計業界のリーディングカンパニーとして、免震・制振・耐震技術による超高層や特殊建築物の構造設計において実績を重ねてきました。今日では、地震・洪水など自然災害による被害をシミュレーションし、建物・設備の損傷評価や、被害による経営への影響評価、さらにはより現実的な避難状況の定量的評価などによって、効果的な防災対策を支援しています。 ■同社の歴史： 創業者である服部正（工学博士）は、1956年に設計事務所を創設しました。創業まもなく、コンピュータの先進的研究と利用の現場に触れるために単身渡米し、想像以上の先進性にショックを受けます。10人足らずからスタートした設計事務所は、1961年、超高層建築時代に先駆けて、日本で初めて建築の構造計算にコンピュータを導入します。これが構造計画研究所のイノベーションの原点となりました。常に時代の先を行こうとする当時の革新的な姿勢は、現在でも確かに受け継がれています。 変更の範囲：会社の定める業務

〜建築・IT・通信・意思決定コンサルティング等、多角的なソリューションがあります／大学・研究機関と産業界をブリッジする企業／自己資本利益率20%を超える優良企業〜 土木構造解析エンジニアとして下記業務をお任せいたします。 ■業務内容： ◇土木構造解析 橋梁、鉄道、発電施設、プラント、インフラ関連施設などの構造物に関連する解析コンサルティング ■やりがい： ◇顧客範囲が限定されておらず、ロイヤルカスタマだけでなく、様々な顧客・業界との出会いを創出できます。 ◇土木構造解析に関するコンサルティングエンジニアだけでなく社内には他分野・広範囲のエンジニアが在籍しており、新たなイノベーションを生み出せる場があります。 ◇業務遂行だけでなく、大学、研究機関と連携した先端の技術への研究的な取り組みも勧奨されています。 ■難しさ： ◇顧客範囲が限定されていないため、出会いの創出への積極的な関わりが必要となります。 ◇顧客とのコミュニケーションの中から新しい差別化のタネを見つけることが多く、教え・教えられる良好な関係を維持できるスキルが求められます。 ■主要取引先： 大手ゼネコン・大手土木系コンサル・大手インフラ系会社・大手設計事務所・電力会社・公的研究機関 ■当社の歴史： 創業者である服部正（工学博士）は、1956年に設計事務所を創設しました。創業まもなく、コンピュータの先進的研究と利用の現場に触れるために単身渡米し、想像以上の先進性にショックを受けます。10人足らずからスタートした設計事務所は、1961年、超高層建築時代に先駆けて、日本で初めて建築の構造計算にコンピュータを導入します。これが構造計画研究所のイノベーションの原点となりました。常に時代の先を行こうとする当時の革新的な姿勢は、現在でも確かに受け継がれています。 変更の範囲：会社の定める業務

〜建築・IT・通信・意思決定コンサルティング等、多角的なソリューションがあります／大学・研究機関と産業界をブリッジする企業／自己資本利益率20%を超える優良企業〜 ■業務内容： 学会、展示会、セミナーへの参加による新規顧客開拓および、既存顧客への深耕営業を行っていただきます。顧客課題を理解し、エンジニア部門に内容を共有し、打ち合わせ等を重ねながらプロジェクトへとつなげていただくお仕事です。 ・電磁界、電波伝搬シミュレーションの営業 ・通信系システム開発の営業 ・データ分析に関する営業 ■やりがい： ・最先端の研究に触れながら提案ができます。 ・自身で考えながら、既存案件に囚われることなく様々な顧客へアプローチできます。 ■難しさ： 多種多様なジャンルの相談への対応が求められます。 ■主要取引先： NTT、NTTドコモ、KDDI、およびその研究所／大学等 ■当社の歴史： 創業者である服部正（工学博士）は、1956年に設計事務所を創設しました。創業まもなく、コンピュータの先進的研究と利用の現場に触れるために単身渡米し、想像以上の先進性にショックを受けます。10人足らずからスタートした設計事務所は、1961年、超高層建築時代に先駆けて、日本で初めて建築の構造計算にコンピュータを導入します。これが構造計画研究所のイノベーションの原点となりました。常に時代の先を行こうとする当時の革新的な姿勢は、現在でも確かに受け継がれています。 変更の範囲：会社の定める業務

【KDDI株式会社、京セラ株式会社、トヨタ自動車株式会社が株主で構成された1998年設立の会社／次世代技術の創出や未来予測に注力するKDDIグループの研究所】 ■業務概要 KDDI総合研究所では、空撮画像や位置情報等のセンシングデータを活用したGeoAI領域に関する研究・技術開発（防災・都市交通・物流等）、プロジェクト推進、調査に関する業務を行っております。 ■配属部署について シンクタンク部門社会行動グループは、社会課題解決という大きな目標に対し、AI/VLMや人流技術等の研究・技術開発を以て、実社会に貢献する応用研究開発をリードするグループです。 ■本ポジションのミッション 空撮画像や位置情報等のセンシングデータを活用したGeoAI領域に関する研究・技術開発のプロジェクト推進・マネジメントを担うこと。 ■業務内容詳細 プロジェクト推進に係る業務（研究成果のPR、イベント運営、ステークホルダとの渉外、デモ開発等成果物の進捗管理、開発に係る予算管理等） ■中長期的に期待すること 担当領域の専門性を活かし、社内外への成果発信、社会実装・事業連携に貢献いただくことを期待します。 ■当社について KDDI株式会社、京セラ株式会社、トヨタ自動車株式会社が株主で構成された1998年設立の会社/情報および通信を中心とした技術、システム、政策、市場、事業化などに関する研究、開発、製造、販売、ライセンス、調査研究など幅広く事業展開中。 昨今DX化（デジタルトランスフォーメーション）が大きく進む中、当社では将来を見据え、情報や通信に関する事業を中心に調査分析から研究開発までをシームレスに進めるとともに、次世代技術の開発、未来予測の一層の強化を、広くスピーディーに展開するサービスを提供しています。 https://www.kddi-research.jp/labo.html ■募集背景 株式会社KDDI総合研究所は、以下の研究員を募集しております。 KDDI総合研究所では、画像・センシングデータを活用したスマートシティ領域に関する研究・技術開発、プロジェクト推進、調査に関する業務を行っております。一連のプロジェクトマネジメントについても担当いただく予定です。当該分野で実績やご関心のある方のご応募をお待ちしております。 変更の範囲：会社の定める業務

【KDDI株式会社、京セラ株式会社、トヨタ自動車株式会社が株主で構成された1998年設立の会社／次世代技術の創出や未来予測に注力するKDDIグループの研究所】 ■業務概要 株式会社KDDI総合研究所は、以下の研究員を募集しております。 KDDI総合研究所では、画像・センシングデータを活用したスマートシティ領域に関する研究・技術開発、プロジェクト推進、調査に関する業務を行っております。 ■業務詳細 今回は、以下の要件に該当する人材を募集します。また・他機関での研究実績・研究業務経験がある方を優遇します。 1.　空撮画像データおよび人流データ等のセンシングデータを用いた分析・研究開発が可能な方 2.　地理空間におけるプロジェクトへの参画経験があり、研究・技術開発（PoC／MVP開発）が可能な方 ■特長・魅力 通信だけでなく、AI、量子、セキュリティといった最先端の技術を初め、未来社会に必要となる次世代技術を創出することで、お客さまや社会、パートナーとつながり、豊かな未来への挑戦に取り組んでいます。 ■当社について KDDI株式会社、京セラ株式会社、トヨタ自動車株式会社が株主で構成された1998年設立の会社/情報および通信を中心とした技術、システム、政策、市場、事業化などに関する研究、開発、製造、販売、ライセンス、調査研究など幅広く事業展開中。 昨今DX化（デジタルトランスフォーメーション）が大きく進む中、当社では将来を見据え、情報や通信に関する事業を中心に調査分析から研究開発までをシームレスに進めるとともに、次世代技術の開発、未来予測の一層の強化を、広くスピーディーに展開するサービスを提供しています。 https://www.kddi-research.jp/labo.html ■募集背景 株式会社KDDI総合研究所は、以下の研究員を募集しております。 KDDI総合研究所では、画像・センシングデータを活用したスマートシティ領域に関する研究・技術開発、プロジェクト推進、調査に関する業務を行っております。一連のプロジェクトマネジメントについても担当いただく予定です。当該分野で実績やご関心のある方のご応募をお待ちしております。 変更の範囲：会社の定める業務

〜気象予報士の資格者歓迎！社会基盤整備と環境保全の総合コンサルタント／東証スタンダード上場／リモート可／官公庁からの継続的な案件獲得による事業安定性◎〜 ■業務内容： 当社の情報システム事業本部 バイオクリマ事業部にて下記業務をお任せします。当部門では、気象庁ほか数値予報データ等を解析・処理し、独自に開発した気象予報や防災情報を顧客ニーズに応じた形で提供しています。 ■業務詳細： 特定顧客向けの気象海象予測、データの解析をお任せします。 ＜道路気象予測＞ ・PCおよびモバイルサイトでの気象予測情報提供 ・路線地区ごとの時系列予報の提供、凍結リスクマップの提供 ・異常気象発生時のPUSH型通知サービス、コンサルティング支援 ＜波浪海象予測＞ ・港湾工事、海上荷役作業に伴う海象予報や波浪予測 ・船舶の出入港や航行判断に資する波浪予報ならびにコンサルティング ・インターネットならびにFAX等によるオンライン予測提供(風向風速、波浪、気圧配置図) ＜降雨予測＞ ・ダム河川管理者向けの降雨予測情報提供 ・工事関係者、施設管理者向けの局地気象予報 ・イベント開催時の局地気象予測やコンサルティング ■同社の魅力ポイント： ・月平均残業は20〜30時間程度におさえるマネジメントを行っております。 ⇒週1回のノー残業デーの導入。深夜残業原則禁止等を実施しております。 ・入社1年後はテレワークが可能で、業務状況に応じて柔軟に利用して頂けます。 ・資格所得支援や財形貯蓄、持株会補助、会員制リゾートホテルなど、福利厚生も充実しております。 ・くるみん認定(子育て)、えるぼし認定(女性活躍)を受けています。 ■同社の特徴： ・日本初の民間気象予報会社としてスタートし、現在では社会基盤の形成と環境保全の総合コンサルタントとして事業展開する東証スタンダード上場企業です。世界屈指の技術力と経験豊富な技術者集団による総合力が当社の強みでもあります。今後は国内のみならず、海外にも積極的に展開しており、国際協力・連携に貢献しています。 変更の範囲：会社の定める業務

【地銀最大手の横浜銀行グループで安定した事業基盤／働き方改革推進中・ワークライフバランスを整えながら業務に従事できる環境】 ■業務詳細： 同社の地域戦略研究部にて、国や地方自治体等の公的機関、各種団体、民間企業等、多様な主体が抱える課題に対して、適切な調査・分析とそれを基盤としたソリューションを提供するための受託調査・コンサルティング業務を担当いただきます。 ・地域戦略研究部が担う業務は「まちづくり」「経済・産業」「福祉・医療」「教育」「公営企業経営支援」等、広範な領域にわたります。これらの領域の受託調査、コンサルティング業務に携わっていきます。また、個別の領域だけでなく他の領域との領域横断的な業務にも携わっていきます。 ■主な領域 ※経済・産業関連業務：地域経済に関する調査・分析、産業振興計画策定支援等 ※まちづくり関連業務：まちづくり構想・計画策定等 ※福祉・医療関連業務：高齢者・障害者福祉、児童福祉等に関する調査・分析、各種福祉計画策定支援等 ※教育関連業務：学校教育、社会教育等に関する調査・分析、教育関連計画策定支援等 ※公営企業経営支援関連業務：公営企業の経営診断・中長期計画策定支援等 【特徴】 ◇地域のシンクタンクとして、神奈川県内を中心に、地域が抱える様々な諸課題に対して、多様な調査・分析手法を用いた調査研究と、それに基づく地方公共団体等のクライアントへの支援を通じて、地域課題解決に貢献しています。 ◇地域の諸課題に対処するためには、社会経済環境の変化や国の政策動向、あるいは各領域で活動する民間事業者の動き等、幅広い視点が必要となります。当社では、地方公共団体に軸足をおきつつも、国や各種団体、民間企業等、幅広いクライアントからの受託調査研究業務も行うことで、組織として、また研究員個人として、常に新たな知見の獲得を目指しています。 ◇各領域において高い専門性を持ち、業務経験が豊富な人材がおり、そうしたメンバーと一緒にプロジェクトを進める中で、幅広い視点から地域を見ることができ、研究員としての知識と経験を高めることができます。また、経営コンサルタントやエコノミスト・アナリストなど社内他部のメンバーとの連携や、社外の有識者や他社との連携の機会もあり、そうした様々な機会を通じて研究員としての知見を深めることができます。 変更の範囲：会社の定める業務

〜東証プライム上場／最上流工程を担う水環境コンサルタント／平均勤続年数15.1年／フレックス・在宅可／インフラを支える社会貢献性の高い事業〜 ■業務内容： 土木設計コンサルタントとして、上・下水道計画、設計、維持管理、合流改善、浸水対策等に関わる設計実務ならびにPFI事業、アセットマネジメント等の調査・計画を担当して頂きます。機能（水質）／施設計画（仕組み・構造）／コスト／実務（行政・住民）の視点を掛け合わせ課題解決を図ります。PJTには土木、機械、電気、建築設備の各専門家が集まり、詳細な打合わせの上設計を行います。 ※顧客への成果物は計画概要説明書（約20P）、報告書（約100P）・参考資料集（約400P）、計画図等です。 ※当社では施工管理の方や設計経験の浅い方でも入社後に活躍している実績がありますので、設計未経験者の応募もお待ちしています。 ■長期就業できる働き方づくりに取り組んでいます： ・フレックスタイム制を導入しており、自身で業務のコントロールが可能です。残業が多いと言われる同業界ですが、22時以降の業務や休日出勤は申請必須とすることで抑制に取り組んでいます。官公庁向け事業中心となりますので、休日はカレンダー通りです。 ・転勤について数年に1度転居といった明確な方針はございませんが、転転居を伴う異動をする社員は全体で年10名もおりません。海外専従の技術者は東京本社に所属し、国内地方への転勤はありません。 ■当社について： 当社は国内で最も歴史と実績ある水コンサルタントとして高い技術力を誇り、都市や地域における水利用や環境の分析、インフラの企画・設計、事業運営の支援及び、水に関する調査・計画・設計・施工監理・経営分析などのコンサルタント業務、システム開発業務を行っています。また持続可能な社会の形成に向け、災害対策や環境保全を含むSDGsの達成に取り組む等、社会貢献性の高い事業を展開しています 変更の範囲：会社の定める業務

〜東証プライム上場／最上流工程を担う水環境コンサルタント／平均勤続年数15.1年／フレックス・在宅可／インフラを支える社会貢献性の高い事業〜 ■業務内容： 上下水道施設の計画策定から施設及び設備の計画検討、そして計画検討に沿った設計業務までをお任せします。具体的には処理場・ポンプ場、浄水場で使用される水処理機器をはじめとする機械設備の選定、仕様設計、計画設計、及び再構築に関する調査診断業務等を行います。機能（水質）／施設計画（仕組み・構造）／コスト／実務（行政・住民）の視点を掛け合わせ課題解決を図ります。PJTには土木、機械、電気、建築設備の各専門家が集まり、詳細な打合わせの上設計を行います。 ※顧客への成果物は計画概要説明書（約20P）、報告書（約100P）・参考資料集（約400P）、計画図等です。 ※入社1〜2年は東京本社ないし大阪事務所にて勤務いただきます。 ■長期就業できる働き方づくりに取り組んでいます： ・フレックスタイム制を導入しており、自身で業務のコントロールが可能です。残業が多いと言われる同業界ですが、22時以降の業務や休日出勤は申請必須とすることで抑制に取り組んでいます。官公庁向け事業中心となりますので、休日はカレンダー通りです。 ・転勤について数年に1度転居といった明確な方針はございませんが、転転居を伴う異動をする社員は全体で年10名もおりません。海外専従の技術者は東京本社に所属し、国内地方への転勤はありません。 ■当社について： 当社は国内で最も歴史と実績ある水コンサルタントとして高い技術力を誇り、都市や地域における水利用や環境の分析、インフラの企画・設計、事業運営の支援及び、水に関する調査・計画・設計・施工監理・経営分析などのコンサルタント業務、システム開発業務を行っています。また持続可能な社会の形成に向け、災害対策や環境保全を含むSDGsの達成に取り組む等、社会貢献性の高い事業を展開しています 変更の範囲：会社の定める業務

〜東証プライム上場／最上流工程を担う水環境コンサルタント／平均勤続年数15.1年／フレックス・在宅可／インフラを支える社会貢献性の高い事業〜 ■業務内容： 土木設計コンサルタントとして、上・下水道計画、設計、維持管理、合流改善、浸水対策等に関わる設計実務ならびにPFI事業、アセットマネジメント等の調査・計画を担当して頂きます。機能（水質）／施設計画（仕組み・構造）／コスト／実務（行政・住民）の視点を掛け合わせ課題解決を図ります。PJTには土木、機械、電気、建築設備の各専門家が集まり、詳細な打合わせの上設計を行います。 ※顧客への成果物は計画概要説明書（約20P）、報告書（約100P）・参考資料集（約400P）、計画図等です。 ■長期就業できる働き方づくりに取り組んでいます： ・フレックスタイム制を導入しており、自身で業務のコントロールが可能です。残業が多いと言われる同業界ですが、22時以降の業務や休日出勤は申請必須とすることで抑制に取り組んでいます。官公庁向け事業中心となりますので、休日はカレンダー通りです。 ・転勤について数年に1度転居といった明確な方針はございませんが、転転居を伴う異動をする社員は全体で年10名もおりません。海外専従の技術者は東京本社に所属し、国内地方への転勤はありません。 ■当社について： 当社は国内で最も歴史と実績ある水コンサルタントとして高い技術力を誇り、都市や地域における水利用や環境の分析、インフラの企画・設計、事業運営の支援及び、水に関する調査・計画・設計・施工監理・経営分析などのコンサルタント業務、システム開発業務を行っています。また持続可能な社会の形成に向け、災害対策や環境保全を含むSDGsの達成に取り組む等、社会貢献性の高い事業を展開しています 変更の範囲：会社の定める業務

【施工管理からキャリアアップ！プロジェクトの建設マネジメント／正社員登用有／創業70年以上の業界大手・土木・建築系総合コンサルタント／福利厚生充実／土日祝休／男性の育児休業取得率75.9％】　 ■業務内容： インフラ事業を中心としたプロジェクトの建設マネジメントを担当いただきます。土木／建築／設備（電気・機械・通信）の5つの分野から、ご経験や適正を加味して配属部門を決定いたします。 【業務詳細】 発注者を支援する立場で現地事務所に常駐し、以下業務を担当いただきます。 ・プロジェクト全般の総合調整 ・年度計画の整理 ・施工管理 ・事業全体の進捗管理 ・工事全体調整 ・課題等の処理を行う ■働く環境： 【長期的に働き続けられる環境】「働きがいを感じながら、能力を100％発揮し成果をあげる」ことができるよう、多様な働き方の推進・定着を強化。 残業時間は月30ｈほどと、働き方改革の部分でも業界を牽引しており、週に1回ノー残業デーも設けております。 ■企業魅力： 国内外に貢献する業界シェアトップクラスの「技術・知識集団」であり、70年以上の歴史を有する土木・建築系総合コンサルタント業界のリーディングカンパニー。 都市・地域計画、環境、道路、鉄道、河川、上下水道、港湾、空港、建築、福祉、情報、PFI、NPM、防災等の社会資本整備、維持管理に、卓越した技術と柔軟な頭脳をもって応え、日本経済の発展に伴い多くのプロジェクトに携わってきました。 ジェンダーフリーな採用も行っております 変更の範囲：会社の定める業務