新製品の開発やカーボンニュートラル生産を実現する研削、研磨工程の生産技術開発をご担当いただきます。 【具体的には】 ・新製品開発に必要な研削、研磨工程の構想企画 ・研削、研磨設備のプロセス開発 ・研削、研磨設備の仕様作成と設備導入・立上げ ・各工場の研削、研磨工程の課題やニーズのヒアリング ・各工場に対する設備の立上げ支援とスタッフへの技術教育 ※半年～1年後には生産技術開発案件の主担当として、開発をリードしていただきたいと考えております。 【配属予定部署のミッション】 ・加工技術開発部 当社のベアリングや精機製品の工場におけるメインの工程である研削と組立検査のプロセスの要素技術開発を担当しており、製品競争力ナンバーワンを実現する技術ソリューションによる事業への貢献をミッションとしています。既存製品の品質とコストの競争力を強化するプロセス技術を生産工場に導入・展開するとともに、今後世に出す新商品に対応する生産技術の開発を行います。また製品を「仕上げる」「組み立てる」ための技術を継続的に研究開発して我々の強みにするとともに、グローバル工場の技術者育成の支援も行います。 【配属予定組織のミッション】 ・研削解析グループ NSK製品の生産技術における研削加工分野の開発を担っております。研削加工は生産工程における最終加工であり、製品機能を決定する工程になります。NSKが誇る高機能高品質における重要工程に対して、高生産性と量産安定性を併せ持つ技術開発を行う事で、将来にわたって製品競争力を維持し事業に貢献する事が使命となります。 また近年では、NSKが得意としてきたベアリングだけでなく、新商品に対する加工技術の開発が求められており、要求される技術的知見や開発すべき技術分野が多岐にわたってきております。

■職務内容： 高周波熱処理技術開発又は真空浸炭熱処理技術開発における、以下一連のプロセスをお任せします。 1人で1～2のテーマを担当し、技術開発を行っています。 ・要素開発 ・ライン設定 ・設備設計(外部とのやり取り) ・工場への導入 ・量産フォロー ■仕事の魅力： ・要素開発から工場導入、量産フォローまで一連のプロセスに携わり、見届けられることは大きなやりがいです。 ・コーポレート直下の生産技術センターにて、グローバルかつ幅広い事業、製品に寄与する生産技術の開発ができます。 ・SDGs、カーボンニュートラルといった社会課題を解決していく仕事です。 ■ワークライフバランス： プライベートとメリハリをつけて働いていただける職場環境です。 ・平均残業時間約　10時間/月 ・リモート勤務可（週2回程度）※コロナウイルスの状況により変更可能性あり ・フレックスタイム制利用可能 ■当社の特徴： ・国内No.1/世界No.3のベアリングメーカー ・グローバルな事業展開（海外売上比率60%超、30か国・地域に合計208拠点） ・「産業のコメ」とも言われ、世界の至るところで使用され、社会を支える中核事業 ・自動車事業・産業機械事業と多方面への事業展開による収益安定性 ・4コアテクノロジープラスワンの技術力 　└「トライボロジー」「材料技術」「解析技術」「メカトロ技術」＋「生産技術」 ・新規事業創出に向けた積極的な仕掛け 　└「CMS（状態監視システム）」の事業化に向け、BKV事業を買収

日本精工本体、及び国内グループ会社の資金繰り業務と短期資金運用、DX推進等を担って頂きます。 【具体的には】 下記業務よりご入社頂く方のスキルや適性に応じて、個別に担当業務を決定致します。 ・日本精工本体、及び国内グループ会社の資金繰り業務：月間数百億円規模の入出金をモニタリングし、資金繰り計画の立案・実行を担って頂きます。また、キャッシュ・マネジメント・システム（CMS)の運営・管理も担当頂きます。 ・短期資金運用：手許現金残高を予測し、数百億円の現金を預金商品や債券商品などで短期運用し、利益創出に貢献頂きます。 ・DX推進：2025年度にリリース予定の新基幹システム導入に合わせ、業務改革・DX活用の企画・推進、導入支援。 ・振込・納付等の支払い一次チェック ・売掛金・買掛金の入出金に関する業務 ・手形・電子記録債権に関する業務 将来的には下記業務へと業務範囲を広げて頂く可能性もございます。 ・グローバル為替リスク管理、為替予約取引 ・資金調達 （長短借入金、CP 発行、社債発行など） ・金融機関（社外）との折衝 ・IFRS 会計 ・J-SOX 対応 【配属予定部署・組織のミッション】 財務本部は主計部、グループ管理部、資金部、経理業務改革推進室の4部署から構成されており、本ポジションでは資金部への配属となります。 財務部は資金グループ、財務企画グループで構成されており、今回の募集では資金グループへの配属となります。 資金グループでは、主に日本精工と国内グループ会社の資金業務、及び資金業務のDX推進を担当しています。

■職務内容： 自動車業界または産業向け製品を担当するチームの中核人材として、国内法務・海外法務の両方を担当して頂きます。職務内容も契約法務、係争対応、M&A対応、社内教育など幅広く担当して頂く予定ですので、仕事の幅と視野が広がるミッションと自負しております。 ■具体的には： 業務の一例：具体的な仕事内容はご経験・スキルに応じて個別に設定させて頂きます。 （１）国内外訴訟、交渉対応 （２）新規事業、プロジェクト対応等 （３）法律相談・契約審査 （４）コンプライアンス活動支援 （５）海外法務部門との連携 （６）ナレッジ展開、メンバー教育 ※海外売上比率が高いため、海外拠点の法務担当とのメールや会議等で英語を使用する機会がございます。 ■募集背景： 法務部門強化に向けた中核人材の募集です。法務部のリーダークラスとしてご活躍頂きます。 ■仕事の魅力 新規事業やM&A等を通じて事業に貢献したいという想いをお持ちの方であれば、必ずご活躍いただける職場です。中途入社者が半数以上、有資格者や異業界出身者等様々なバックグラウンドを持つメンバーで構成されています。部署内での判例勉強会や、個別の勉強会等もボトムアップで推進しており、メンバー間で研鑽を積む風土が根付いています。また、海外法務部のメンバーと協働して研究活動を行っており、向上心のある方にとって、成長の機会は無限にあります。 また、当社は海外拠点が多く、その事業展開に合わせて、海外案件に取り組む機会が多いため、グローバルに活躍いただける環境です。希望と適性次第では、M&Aや新規事業といった大規模案件も早期にお任せしたいと考えております。裁量をもってダイナミックな業務に携わり、事業成長の一翼を担っていただける方をお待ちしております。

■職務内容： 自動車業界または産業向け製品を担当するチームの中核人材（メンバークラス）として、国内法務・海外法務の両方を担当して頂きます。職務内容も契約法務、係争対応、M&A対応、社内教育など幅広く担当して頂く予定ですので、仕事の幅と視野が広がるミッションと自負しております。 ■具体的には： 業務の一例：具体的な仕事内容はご経験・スキルに応じて個別に設定させて頂きます。 （１）国内外訴訟、交渉対応 （２）新規事業、プロジェクト対応等 （３）法律相談・契約審査 （４）コンプライアンス活動支援 （５）海外法務部門との連携 （６）ナレッジ展開、メンバー教育 ※海外売上比率が高いため、海外拠点の法務担当とのメールや会議等で英語を使用する機会がございます。 ■募集背景： 法務部門強化に向けた中核人材の募集です。法務部のメンバークラスとしてご活躍頂きます。 ■仕事の魅力 新規事業やM&A等を通じて事業に貢献したいという想いをお持ちの方であれば、必ずご活躍いただける職場です。中途入社者が半数以上、有資格者や異業界出身者等様々なバックグラウンドを持つメンバーで構成されています。部署内での判例勉強会や、個別の勉強会等もボトムアップで推進しており、メンバー間で研鑽を積む風土が根付いています。また、海外法務部のメンバーと協働して研究活動を行っており、向上心のある方にとって、成長の機会は無限にあります。 また、当社は海外拠点が多く、その事業展開に合わせて、海外案件に取り組む機会が多いため、グローバルに活躍いただける環境です。希望と適性次第では、M&Aや新規事業といった大規模案件も早期にお任せしたいと考えております。裁量をもってダイナミックな業務に携わり、事業成長の一翼を担っていただける方をお待ちしております。

■職務内容： 次期基幹システム、SAP（S/4 HANA）の導入プロジェクトにおいて、各モジュールのメンバークラスとして携わっていただくことを想定しております。また今後の国内運用・改善業務、もしくはグローバル展開業務においての中核人材としての活躍を期待しています。 ■具体的には： ・SAP導入プロジェクトへの参画、構想策定、要件定義、開発/テスト、本番移行、稼働、 　導入効果測定までの企画、実行 ・経営、利用部門、IT部門、各種ベンダーなど様々なステークホルダと協働し、S/4 HANAを活用した 　全社最適業務変革の企画、実行 ・マルチベンダーコントロール　（選定・管理業務等） ・導入後の運用デザイン及び参画 ・本SAP導入プロジェクトは、2026年1月の販売/会計/間材調達、2026年5月の生産/調達/原価の 　SAP本番稼働に向け、テスト工程、システム/データ/業務移行を開始しています。 ■募集背景： ・増員（組織強化） 弊社NSKグループのDXのテーマの一つであり、最重要課題としているのがグローバルでの基幹システムの統一になります。地域、事業、グループ会社など個別最適でシステム化されていたものを統一し、各業務部門や経営層がデータドリブンな意思決定ができる状態を目指しています。 2021年より従前の自社開発システムから、SAPへの刷新を図っており、企画・導入をはじめとし、2026年からの本番稼働を見据えて、SAP人材の増強を図っております。