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株式会社林ケミック
岡山県玉野市玉原
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500万円~599万円
機械部品・金型 プラントメーカー・プラントエンジニアリング, 施工管理(建築・土木) 施工管理(電気・計装)
<最終学歴>大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上
◆◇ 補修工事の進行管理で社会インフラを支える!/転勤無し◎ ◆◇【年休122日/月残業20時間以下/有給休暇平均取得日数15日、取得率91.3%の実績有】 ■業務詳細: 主に石油化学、造船、電力系のお客様を中心に生産設備の補修、延命化工事(主にライニング工事)を強みとしております。 施工管理職として、品質・安全に問題が無いかを確認しながら工事がスケジュール通りに進むよう現場をまとめる管理業務を行っていただきます。一般的な現場監督だと複数の現場を掛け持ちすることが多いですが、当社では基本的に「一人一現場」の体制を取っているため一つの現場に集中して取り組めます。 工事は2〜3日程の案件が多く(※出張頻度平均月3〜4日/出張手当有)、工事をお任せする業者は、長い付き合いになる職人さんが多いためスムーズに仕事を進めやすい環境です。 ■工事事例: ◎防食工事:フレークライニング工事 ◎熱絶縁工事:耐火キャスタブル及びファインフレックスライニング工事 ◎その他:セラミックライニング工事 ■入社後の流れ: 1日本社研修を実施し、社内の制度やシステムを学びます。 充実した研修(OJTも含む)を入社〜6ヶ月用意しており、基本的には先輩社員に同行して現場での動きを習得していただきます。 ■教育制度: まずは現場で施工管理の補佐として書類整理や写真の整理から初めていただき、徐々に業務に慣れていただきます。 ・練習用設備や簡単な現場で工事の流れを掴む(動画マニュアルあり) ・先輩のアシスタントをしつつ実践的スキルを身につける 1〜3年かけてじっくり育成しますのでご安心ください! ★☆未経験から活躍できる体制が整っています!!★☆ ■中途入社事例: 工場の生産ライン機械オペレーターや品質管理、倉庫業務、整備士等、様々な業界の方が活躍しています◎ ■評価制度: 当社では「成果」「能力」「姿勢」の3つの視点から総合評価を行っています。成果は業務実績、能力は職務スキルの習熟度、姿勢は経営理念への共感や日々の態度が評価対象です。 評価は、部署間で評価基準の目線合わせを実施し、最終的には部門責任者で構成される評価者委員会で決定しています。この体系的な仕組みにより、評価者の主観に左右されない公正な評価を実現しています。 変更の範囲:会社の定める業務
500万円~549万円
機械部品・金型 プラントメーカー・プラントエンジニアリング, 装置・工作機械・産業機械営業(国内) 原料・素材・化学製品営業(国内)
◆◇『お困りごとの解決』ルート営業で関係性構築スキルを活かせる!/プライベートも大切に出来る◎ ◆◇【土日祝休み/月残業25時間程/有給休暇平均取得日数15日、取得率91.3%の実績有】 ■業務詳細: 主に石油化学、造船、電力系の企業様に対して訪問し、自社製品の提案営業を行います。1日の訪問件数は5〜6社、最終的には20〜30社の企業様を担当いただく予定です。 ルート営業が基本となり、担当はエリアで分かれております。毎日顧客先を訪問するため、お客様というより『社内の方』とお話しするような関係性で仕事を進めていきます。 ※ノルマはありませんが、営業目標を設定します。但し、顧客のメンテナンス時期を踏まえて数値設定しますので、無理な目標にはなりません。 ■主な取引先: 今治造船、中国電力、ENEOS、コスモ石油、三菱マテリアル、大塚製薬、住友大阪セメント 等 ■扱う製品: シール材、工業機器(ふっ素樹脂製品、ポンプ等)など数千に及びますが、すべての商品知識が必要というわけではなく、難しい商品に関してはメーカーと一緒に営業を行います。 ■入社後の流れ: まずは1週間の本社研修を実施。その後、各拠点にてOJTと座学研修で商品知識や業界知識を学んで、1か月を目途に商材知識を身に付けて頂きます。 先輩同行を通して見積作成やメーカーへの確認などを学び、基礎を習得。組織配属後は半年〜1年間は目標を持たずOJTにて、安心して業務をキャッチアップしていただけます。 ■教育制度: 毎年、1人2〜3回ほどの研修プログラムを組み独自の研修を実施。当社では1回で終わりではなく、必ずフォロー研修を行います。 「学ぶ」→「実践する」→「結果を振り返る」の3ステップを踏むことで、より習熟度を高めています。 ★☆ほとんどの社員が業界未経験で活躍中!!★☆ ■評価制度: 当社では「成果」「能力」「姿勢」の3つの視点から総合評価を行っています。成果は業務実績、能力は職務スキルの習熟度、姿勢は経営理念への共感や日々の態度が評価対象です。 評価は、部署間で評価基準の目線合わせを実施し、最終的には部門責任者で構成される評価者委員会で決定しています。この体系的な仕組みにより、評価者の主観に左右されない公正な評価を実現しています。 変更の範囲:会社の定める業務
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