■こんな方におすすめ： ・DX推進に興味のある方／ITを使った事業推進に興味のある方 ・色々な技術に興味のある方 ・「開発現場の顧客常駐から脱却」したいがIT経験を活かしたい方 監査サービスにテクノロジーを掛け合わせ、より高付加価値なサービス提供を目指す横グシ組織にて社内向けのコンサルティングから、顧客へのデリバリーなどをお任せいたします。 ■業務詳細： ・PwCが保有する専門的知見を活かしたサービスや、マネジメントプロセス/ビジネスプロセスの支援/改善サービスにテクノロジーの専門家として参画し、活躍いただくことを想定しております。 ・PwCがクライアントに提供するデジタルサービス開発で培った経験を活かし、クライアントのデジタルサービス開発態勢の構築・高度化支援業務にも、携わっていただくことを想定しております。 ■プロジェクト例： （1）既存サービスのデジタル化 PwCが保有するサービスの概念を変え、5年後、10年後でも通用するビジネスモデルのためにデリバリーの手法をアップデート （2）業務改善ツールの導入 PwCのデリバリー体制そのものを変えていくための業務改善ツールの提案〜導入を実施 （3）産学連携 研究室やAIに強みのある大学院と連携をし、ナレッジの吸収〜提供を行う ※詳細については面接の中でお伺いください。 ※カジュアル面談の実施も可能 ■組織構成： 20名の組織となり、その他組織とも協業し全体としては40名程の組織となります。SIer、Adobe(アメリカ本社)出身エンジニア、PwC(シンガポール支社)出身データサイエンティストなど多様なITスペシャリストから構成されています。 ■おすすめポイント： ・4大監査で唯一、社内向けにコンサルティングができる！ ・実働7時間×フルリモート可×平均残業7.6h×離職率約7％ ・出社率2割以下／コアなしフレックス／平均有給取得日数17.5日 ・ワーキングペアレンツ支援制度が充実 ・PwCグループ内で職種を変えてキャリア形成可能 変更の範囲：会社の定める業務

~子育て世代に優しい就業環境で、コンサルスキルを高めていきたい方へ~ ●売上2642億円のPwCグループの安定性 ●企業を守るためのコンサルティング業務をお任せいたします。 ●客観的なキャリアサポート制度で社員満足度は93％を実現◎ ●「リモート率80％以上×平均残業7.6時間×離職率7％」でWLBも実現 ■業務内容： （1）コンサルティング業務 以下のようなテーマに対して、コンサルティング業務をお任せいたします。 ・IT／DXガバナンス ・サイバーセキュリティ ・クラウドコンピューティング ・データ＆プライバシー ・プロジェクトリスクアドバイザリー ・社会課題／リスクへの対応 （2）各種システム監査／セキュリティ監査 ・会計監査、内部統制監査（J-SOX）におけるIT内部統制の評価業務 ・委託業務に係る内部統制の保証業務 ・政府情報システムのためのセキュリティ評価制度（通称ISMAP）情報セキュリティ監査 ・システム監査／セキュリティ監査 ■ミッション 数百名が所属し、「多様な経営リスクに対応する圧倒的な専門性を有するプロ集団として、デジタル社会に信頼を築くこと」をミッションに掲げています。 ■組織の特徴 ・新卒、IT系企業出身、コンサル出身等の人材が集い、それぞれの培ったスキルと、“経営リスク”の知見を融合することで、VUCA時代の“守りのプロ”として活躍しています。 ・フラットま社風を醸成するため、“仲間を知る。仲間と学ぶ。”をコンセプトに、組織全体での協働イベントの開催も活発です。 ■キャリアの特徴： 当該部門はワンプール制度を敷いているため、それぞれの希望、適正に合わせて柔軟なアサイン、業務調整が可能となります。 ・多種多様なサービスを経験することができ、個の成長を“安心して” 追及できる ・ライフステージに合わせた柔軟な働き方とフラットな社風（法人内満足度調査トップクラス） ・圧倒的な専門性の獲得による、市場価値の向上 ■配属部門について： 当部門はデジタル・ITの知識を活用し、第三者的立場から、社会や企業の真の課題・リスクを識別し本来あるべき姿を提言することで、社会課題への対応から企業の固有のリスク対応に至るまで、業界問わず様々な信頼を付与するサービスを提供しています。 変更の範囲：会社の定める業務

●コンサルファームを経験し、落ち着いた環境で着実にキャリアアップも実現したい人にマッチ度の高い求人です ●「プロモーションもしながらライフイベントを充実させていく」ことを大事にする会社 ●国のルールメイキング(内閣官房サイバーセキュリティセンターの立ち上げや政府統一基準の策定、クラウド評価のISMAP案件など）にも関われるチャンスあり ●所定労働7時間×残業平均7.6時間×子育て世代も多数在籍 ■業務内容： （1）主なコンサルティング業務 ・IT／DXガバナンス ・サイバーセキュリティ ・クラウドコンピューティング ・データ＆プライバシー ・プロジェクトリスクアドバイザリー ・社会課題／リスクへの対応 （2）各種システム監査／セキュリティ監査 ・会計監査、内部統制監査（J-SOX）におけるIT内部統制の評価業務 ・委託業務に係る内部統制の保証業務 ・政府情報システムのためのセキュリティ評価制度（通称ISMAP）情報セキュリティ監査 ・システム監査／セキュリティ監査 ■キャリアの特徴： ・多種多様なサービスを経験することができ、個の成長を“安心して” 追及できる ・ライフステージに合わせた柔軟な働き方とフラットカルチャー（法人内満足度調査トップクラス） ・圧倒的な専門性の獲得による、市場価値の向上 ■ポジションの特徴： ・多岐にわたるバックグラウンドの方が多数活躍しております。 ・今までの経験やご意向に合わせて、アサインの業務を調整いたします。 ・必要なスキルを身に付けられるe-learningや勉強会がございます。 ■組織概要： 経営・ITリスクアドバイザリー部門（RA）は数百名の”守りのプロ”が所属し、「多様な経営リスクに対応する圧倒的な専門性を有するプロフェッショナル集団として、デジタル社会に信頼を築くこと」をミッションに掲げています。 デジタル・ITの知識を活用し、第三者的立場から、社会や企業の真の課題・リスクを識別し本来あるべき姿を提言することで、社会課題への対応から企業の固有のリスク対応に至るまで、業界問わず様々なトラストサービス（信頼を付与するサービス）を提供しています。 変更の範囲：会社の定める業務

■職務内容： グローバル化、M&Aの活発化、市場環境の変化、新しい技術革新による変化、規制変更、労働人口減少、内部不正、サイバー犯罪、自然災害など、企業が対応すべきリスクは多様化し、日々変動しています。 また、企業は持続的な成長と中長期的な企業価値向上の観点から、実効的なガバナンスの構築がよりいっそう求められています。 そのような状況の中、事業アイデアの誕生からグローバル企業に成長するまでの企業の様々なステージに応じ、企業のニーズを一から把握し、パートナーとして会社と一緒に企業価値を向上させることが期待されています。 日々変化する環境に適応し、クライアント開拓からデリバリーまでの全てのフェーズで活躍したいという強いビジネスマインドをお持ちの方を募集しています。資格やバックグラウンドも異なる5か国以上の多様性に富んだチームの中で、海外のPwCメンバーやPwC Japan グループの各社と密接に連携したプロジェクトも多数あるため、チームワークとリーダーシップを発揮し、プロジェクトを強く推進することが期待されます。 具体的に提供しているアドバイザリー・サービス例は以下の通りです。 （1）ガバナンスおよび内部監査支援 ・グローバルガバナンス態勢の設計、構築、高度化支援（内部監査、企業全体のアシュアランス機能連携、企業風土改革、GRCツール導入支援） ・内部統制評価支援（JSOX／USSOX含む） ・取締役会の実効性評価支援 ・不正調査およびガバナンス再構築支援 （2）リスク管理およびコンプライアンス支援 ・グローバルリスク管理の設計、構築、高度化支援（TPRM（第三者リスク管理）体制構築支援含む） ・グローバルコンプライアンスリスクアセスメントおよび高リスク領域の統制強化支援 ・新法規制の調査および対応プラクティス支援 （3）その他、GRC関連支援 ・BCPおよびオペレーショナルレジリエンス態勢構築支援 ・ESGリスク管理支援 変更の範囲：会社の定める業務

■業務内容：サステナビリティ／非財務情報の保証における専門家チームメンバーとして、下記業務を行っていただきます。 （1）国際基準に準拠した保証業務の提供 （2）豊富な実績に基づく業務の提供 （3）世界動向に関するタイムリーな情報の提供 ご希望の応じて、保証業務の延長として、サステナビリティ／ESG情報開示に関するアドバイザリー業務サステナビリティ／ESGマネジメントに関するアドバイザリー業務もご経験いただけます。 ■高まるサステナビリティ情報の信頼性への社会的関心：投資家・取引先・NGO／NPOなどは、企業が公表するCSR・環境情報の信頼性について、第三者のチェックの有無を重要な判断基準としてとらえ始めています。 また、CSRD（Corporate Sustainability Reporting Directive：企業サステナビリティ報告指令）や米国SEC（Securities and Exchange Commission：米国証券取引委員会）による気候関連情報開示規則案においては、非財務情報に対して第三者保証を要求する案が出ています。特にCSRDについては、欧州域内に子会社を有している日本企業にとっては対応が必要になる見込みであるため、注意が必要です。 ■第三者保証における当社の考え方：人的資本を含む非財務情報については、将来的な保証対応を想定し、その質を担保することが今後重要になってくると想定されます。このため、非財務情報の開示基盤を整えると同時に、その情報をいかに経営に組み込むかが重要になります。また、財務情報と非財務情報を融合した情報マネジメントが、将来の企業価値向上を支える基盤になると考えられます。 ■ポジションの特徴や魅力：各分野ごとに経験豊富な専門家がいますので、現在未経験の分野であっても、選択された分野の専門家となるまで十分なサポートをいたします。なお、キャリア形成のため、複数の分野をご経験いただくこともございます。また当部では、ご本人のキャリア形成のため、弊法人全職員を対象とした資格試験補助制度に加え当部の業務に関連した部門独自の資格試験補助制度（合格祝金支給や年会費負担）を設けております。海外出張や海外PwCとコラボした海外案件も多いため、英語を活かしたい方、グローバル志向が強い方にはご活躍いただける機会の提供が可能です。 変更の範囲：会社の定める業務

■募集背景： 企業のサステナビリティ、ESG領域におけるアドバイザリー業務を担当いただける方を募集しております。これまでは当社でも東京を中心にサービス展開していた領域を東海地区でもより勢力的に展開していきたいと考えています。 ■仕事内容 ・企業のサステナビリティ／ESG領域におけるアドバイザリー業務 ・サステナビリティ／ESG戦略立案に関するアドバイザリー業務 ・サステナビリティ／ESG情報開示に関するアドバイザリー業務 【具体的例】 ・企業のサステナビリティ戦略立案、マテリアリティ分析に関する支援 ・サステナビリティレポート、統合報告、ESG格付等に関する支援 ・グローバルNGO・機関投資家とのコミュニケーション関する支援　等 ■ビジネス例：以下のようなソリューションを提供しています。 （1）サステナビリティ戦略策定支援サービス…包括的フレームワークによる戦略立案支援／サステナビリティの価値評価／グローバルネットワークによるサービス （2）サステナビリティ情報開示戦略策定およびレポーティング支援サービス…課題把握からロードマップ策定を含む包括的な支援／戦略的なサステナビリティマネジメントの支援／統合報告アドバイザリー （3）マテリアリティアセスメント支援サービス…戦略的なサステナビリティマネジメントの支援／確立された手法によるマテリアリティアセスメントとステークホルダーエンゲージメント （4）Carbon Disclosure Project（CDP）関連サービス…経営層に対し気候変動対応の重要性をインプット／気候変動対応の「何」を「どのように」取り組み、開示すべきかを提案／戦略的なサステナビリティマネジメントを支援 （5）Dow Jones Sustainability Index（DJSI）関連サービス…DJSIの質問票に「どのように」回答するべきかについてのアドバイス／サステナビリティの取り組みレベルを向上させるために「何」をすべきかを提案／戦略的なサステナビリティマネジメントを支援

■職務内容： グローバル化、M&Aの活発化、市場環境の変化、新しい技術革新による変化、規制変更、労働人口減少、内部不正、サイバー犯罪、自然災害など、企業が対応すべきリスクは多様化し、日々変動しています。 また、企業は持続的な成長と中長期的な企業価値向上の観点から、実効的なガバナンスの構築がよりいっそう求められています。 そのような状況の中、事業アイデアの誕生からグローバル企業に成長するまでの企業の様々なステージに応じ、企業のニーズを一から把握し、パートナーとして会社と一緒に企業価値を向上させることが期待されています。 日々変化する環境に適応し、クライアント開拓からデリバリーまでの全てのフェーズで活躍したいという強いビジネスマインドをお持ちの方を募集しています。資格やバックグラウンドも異なる5か国以上の多様性に富んだチームの中で、海外のPwCメンバーやPwC Japan グループの各社と密接に連携したプロジェクトも多数あるため、チームワークとリーダーシップを発揮し、プロジェクトを強く推進することが期待されます。 具体的に提供しているアドバイザリー・サービス例は以下の通りです。 （1）ガバナンスおよび内部監査支援 ・グローバルガバナンス態勢の設計、構築、高度化支援（内部監査、企業全体のアシュアランス機能連携、企業風土改革、GRCツール導入支援） ・内部統制評価支援（JSOX／USSOX含む） ・取締役会の実効性評価支援 ・不正調査およびガバナンス再構築支援 （2）リスク管理およびコンプライアンス支援 ・グローバルリスク管理の設計、構築、高度化支援（TPRM（第三者リスク管理）体制構築支援含む） ・グローバルコンプライアンスリスクアセスメントおよび高リスク領域の統制強化支援 ・新法規制の調査および対応プラクティス支援 （3）その他、GRC関連支援 ・BCPおよびオペレーショナルレジリエンス態勢構築支援 ・ESGリスク管理支援 変更の範囲：会社の定める業務

■業務内容：主に下記の業務を担当していただきます。 GAAPコンバージョン、複雑な会計処理（企業結合会計、連結会計、流動化会計、リース会計、ストックオプション会計、Purchase Price Allocationに関する会計、減損判定）など、PwCの会計・財務報告アドバイザリーサービスのグローバルスタッフとして国内外の案件に関与いただきます。 ■組織について：CMAAS（Capital Markets and Accounting Advisory Services）チームは クロスボーダーM&A、事業売却、事業再編、株式上場、アライアンス、資金調達などのトランザクションから起因する会計・財務報告アドバイザリー業務を専門に行うチームです。 ■ポジションの魅力： （1）新聞の一面に載るような案件に数多く関わる機会が多くあります。 （2）日本語のみならず英語でのコミュニケーション能力をさらに伸ばすことができます。 （3）クロスボーダー案件を通じて海外事務所と関わるグローバルな機会が豊富です。 （4）会計や財務報告の知識を活かしてアドバイザーとして付加価値を市場に対して提供することができます。 （5）会計原則のアプリケーションの実務的経験を積むことができます。 ■入社後のイメージ： （1）CMAASネットワークを利用して海外で勤務することもできます。 （2）監査法人、トランザクションサービス、コンサルティングなど幅広い分野で会計アプリケーションを軸にキャリア形成が可能です。 ■当社の魅力や制度：組織活性化を目的とした移籍・異動制度（OEP）があり、自らの意志で移籍・異動を申し出ることができる制度です。それぞれの法人内での異動はもちろん相互異動、さらに、世界各国のPwC等、世界中のグローバル拠点への移籍が可能です。管理部門を統一組織に置く等、PwCとの協業体制を強化させている同社だからこそなし得る、他監査法人にはない制度です。 変更の範囲：会社の定める業務

デジタル・ITの知識を活用し、第三者的立場から、社会や企業の真の課題・リスクを識別し本来あるべき姿を提言することで、社会課題への対応から企業の固有のリスク対応に至るまで、業界問わず様々なトラストサービス（信頼を付与するサービス）を提供しています。 【部門情報】 https://www.pwc.com/jp/ja/careers/mid-career-aarata/job/trust-service/process-system-organization-data-management.html ・IT監査＋デジタル系のアドバイザリーサービス、半分ずつの割合です。 ・今回の中途採用では「アドバイザリー領域」に携わって頂ける方を募集しています。 【業務内容例】 ■主なコンサルティング業務 ・ITの効果的活用やDX推進に伴うリスクを管理・監督するための枠組みの構築支援 ・サイバー攻撃の防御・検知・対応に必要な組織、技術、プロセスに関するリスクや成熟度の評価、および管理態勢の構築や先進事例の調査・助言 ・クラウド活用に必要な管理基準・規程の整備やクラウドセキュリティ診断 ・業種業態に応じたプライバシー規制対応や情報管理の枠組みの構築支援 ・大規模システム構築に関するプロジェクトリスクの第三者評価および提言 ・政府機関や地方自治体等に対する政策提言や政策推進支援　など ■各種システム監査/セキュリティ監査 ・会計監査、内部統制監査（J-SOX）におけるIT内部統制の評価業務 ・委託業務に係る内部統制の保証業務 ・政府情報システムのためのセキュリティ評価制度（通称ISMAP）情報セキュリティ監査 ・ITリスクに係る個別テーマや内部統制の監査　など 【ポジションの魅力】 ・リモートワークの案件が多い ・顧客常駐型のビジネスではないため、年間を通じて多様な案件に関われる ・規模も大きく（約350名）、業界・社内でのプレゼンスも大きい ・大手企業のCxOなど経営幹部とのコミュニケーションが多い ・中央省庁への出向機会もありキャリア上の広がりもあり ・経営上大きな影響をもたらす可能性が高い「リスク」について扱う部署 変更の範囲：会社の定める業務

~子育て世代に優しい就業環境で、コンサルスキルを高めていきたい方へ~ ●売上2642億円のPwCGの安定性とサイバーセキュリティ売上No.1の実績 ●守りのプロとしてコンサルティング業務をお任せ ●キャリアコーチ等の客観的なサポートで社員満足度93％を実現◎ ●「リモート率80％以上×平均残業7.6時間×離職率7％」でWLBも実現 ■業務内容： （1）主なコンサルティング業務 ・IT／DXガバナンス ・サイバーセキュリティ ・クラウドコンピューティング ・データ＆プライバシー ・プロジェクトリスクアドバイザリー ・社会課題／リスクへの対応 （2）各種システム監査／セキュリティ監査 ・会計監査、内部統制監査（J-SOX）におけるIT内部統制の評価業務 ・委託業務に係る内部統制の保証業務 ・政府情報システムのためのセキュリティ評価制度（通称ISMAP） ・IT／セキュリティ監査 ■組織概要： 当部門（RA）は数百名の”守りのプロ”が所属し、「多様な経営リスクに対応する圧倒的な専門性を有するプロフェッショナル集団として、デジタル社会に信頼を築くこと」をミッションに掲げています。 デジタル・ITの知識を活用し、第三者的立場から、社会や企業の真の課題・リスクを識別し本来あるべき姿を提言することで、社会課題への対応から企業の固有のリスク対応に至るまで、業界問わず「信頼を付与するサービス」を提供しています。 ■キャリアの特徴： ・多種多様なサービスを経験することができ、個の成長を“安心して” 追及できる ・子育て世代などライフステージに合わせた柔軟な働き方とフラットな社風 ・圧倒的な専門性の獲得による、市場価値の向上 ■ポジションの特徴： ・今までの経験やご意向に合わせて、アサインの業務を調整いたします。 ・必要なスキルを身に付けられるe-learningや勉強会がございます。 ■同社の特徴： 幅広いバックグランドの優秀な人材が集い、それぞれの培ったITやコンサルスキルと、“経営リスク”の知見を融合することで、“守りのプロ”として活躍しています。 またフラットなカルチャーを醸成するため、“仲間を知る。仲間と学ぶ。”をコンセプトに、組織全体での結束力を高めています。 変更の範囲：会社の定める業務

【主な業務内容】 ■会計・財務関連業務 IFRS導入のための各種支援 ・IFRS導入にかかるプロジェクトマネジメント、IFRS導入の影響度分析、会計方針の策定、財務報告プロセス及び内部統制の構築、システム開発等に関する支援 ・IFRSに基づく財務報告の作成支援 【変更の範囲：会社の定める業務】 日本企業の海外展開における会計財務面での支援 ・海外展開時における各種サポート（買収スキームに応じた会計処理の検討、デューデリジェンス、パーチェス・プライス・アロケーション支援など） ・海外現地法人のJSOX対応支援 通常経理業務支援 ・通常決算のサポート（決算業務支援、決算プロセスの構築支援など） ・複雑な会計領域に関する個別会計処理、会計方針の策定等に関するアドバイス ・新会計基準対応支援 ■M&Aの実行時及び実行後の経営統合、並びに海外現法のガバナンス及びコンプライアンス体制構築支援 ・買収に伴う各種認可申請書の作成支援 ・M&A実行後のPMI支援・海外展開後のグローバル経営体制の整備（チェック＆バランス、機能補填） ・海外会社の子会社化に伴う各国法規制遵守のためのコンプライアンス態勢構築支援 ■ガバナンス関連業務 ・海外保険会社の現地法人化に伴うガバナンス体制の構築支援 ・保険会社又は支店の設立に関する支援 ・内部監査や監査役機能の強化を踏まえた、これらの機能の高度化 ・内部統制評価プログラム高度化支援 ■リスク関連業務 ・国際資本規制（ICS）や経済価値ソルベンシーへの対応支援（プロジェクトマネジメント、影響度分析、社内規定類の整備、業務手続プロセスの構築、システム開発等に関する支援）スの構築、システム開発等に関する支援） 変更の範囲：本文参照

【主な業務内容】 ■会計・財務関連業務 通常経理業務支援 ・通常決算のサポート（決算業務支援、決算プロセスの構築支援など） ・複雑な会計領域に関する個別会計処理、会計方針の策定等に関するアドバイス ・新会計基準対応支援 【変更の範囲：会社の定める業務】 IFRS導入のための各種支援 ・IFRS導入にかかるプロジェクトマネジメント、IFRS導入の影響度分析、会計方針の策定、財務報告プロセス及び内部統制の構築、システム開発等に関する支援 ・IFRSに基づく財務報告の作成支援 日本企業の海外展開における会計財務面での支援 ・海外展開時における各種サポート（買収スキームに応じた会計処理の検討、デューデリジェンス、パーチェス・プライス・アロケーション支援など） ・海外現地法人のJSOX対応支援 ■M&Aの実行時及び実行後の経営統合、並びに海外現法のガバナンス及びコンプライアンス体制構築支援 ・買収に伴う各種認可申請書の作成支援 ・M&A実行後のPMI支援・海外展開後のグローバル経営体制の整備（チェック＆バランス、機能補填） ・海外会社の子会社化に伴う各国法規制遵守のためのコンプライアンス態勢構築支援 ■ガバナンス関連業務 ・海外保険会社の現地法人化に伴うガバナンス体制の構築支援 ・保険会社又は支店の設立に関する支援 ・内部監査や監査役機能の強化を踏まえた、これらの機能の高度化 ・内部統制評価プログラム高度化支援 ■リスク関連業務 ・国際資本規制（ICS）や経済価値ソルベンシーへの対応支援（プロジェクトマネジメント、影響度分析、社内規定類の整備、業務手続プロセスの構築、システム開発等に関する支援） 変更の範囲：本文参照

◇業務内容 ■財務諸表監査 ・日本基準の財務諸表監査（金融商品取引法監査、会社法監査、各種業法に基づく監査、公開準備会社の財務諸表監査、特殊法人監査、その他） ・海外基準の財務諸表監査（国際監査基準に基づく監査、米国監査基準に基づく監査） ■内部統制監査 ・金融商品取引法に基づく内部統制監査（J-SOX) ・米国企業改革法（４０４条）に基づく内部統制監査 ■その他証明業務 ◇クライアントインダストリー ・ヘルスケア・化学（医薬ライフサイエンス/医療機器・ヘルスケア/素材・化学メーカー） ・自動車・消費財・小売・流通（自動車/アパレル・ファッション/外食・スーパー/商社） ・エンターテイメント（音楽ストリーミング/ゲームアプリ/映像制作） ・テクノロジー（電機/半導体/ソフトウェア） ・情報通信（移動通信/IoTソリューション/情報通信エンジニアリング） ◇キャリアパス ・国際監査業務、国内監査業務の両方の業務があり、幅広い経験を積んでいただくことができます ・充実した研修制度と徹底したオンザジョブトレーニンングにて、監査や会計の知識の習得をサポートしています ・将来のキャリアを踏まえて、監査以外の多様なフィールド（海外PwCへ、官公庁・事業会社への出向など）での挑戦ができます ◇配属について 本求人は、東日本事業部での募集ポジションです。 内定確定後、ご入社までに配属ユニットが確定いたします。 オフィスは大手町もしくは田町のいずれかとなります。 変更の範囲：本文参照

■業務内容：【変更の範囲：会社の定める業務】 ■財務諸表監査 ・日本基準の財務諸表監査（証券取引法監査、会社法監査、各種業法に基づく監査、公開準備会社の財務諸表監査、特殊法人監査、その他） ・海外会計基準の財務諸表監査（国際監査基準に基づく監査、米国監査基準に基づく監査） ■内部統制監査 ・金融商品取引法に基づく内部統制監査（J-SOX） ・米国企業改革法（404条）に基づく内部統制監査 ■金融アドバイザリーサービス ■その他証明業務 金融事業部では、それぞれのサービス提供先によって、以下、3つのグループに分かれています。 ご応募の際、特に、志望がある場合は、ご志望部門をご記載ください。 銀行・証券グループ 保険グループ 資産運用グループ 変更の範囲：本文参照

■業務概要： 長期的な企業価値向上に向けサステナビリティ経営を推進していく中で、サステナビリティの領域においてもデジタルの活用ニーズが高まっています。 生成AIの活用によるサステナビリティ開示業務の効率化、サステナビリティリスク・機会に関する高度なインテリジェンス機能の提供 等により、サステナビリティ経営を高度化していきたい企業をデジタルの力で支援していきます。 ■主な業務内容： ・生成AI活用によるサステナビリティ開示業務の支援 ・Agentic AIによる非財務・財務公開データの収集・更新 ・データドリブンでのサステナビリティ経営の示唆出し ■開発プロダクト例： Sustainability Value Assessment https://www.pwc.com/jp/ja/services/sustainability-coe/sustainability-value-assessment.html 変更の範囲：会社の定める業務

●当該部門はワンプール制度になっており、それぞれの希望や適正に合わせて柔軟な業務調整が可能 ●国のルールメイキング(内閣官房サイバーセキュリティセンターの立ち上げや政府統一基準の策定、クラウド評価のISMAP案件など）にも関われる ●「プロモーションもしながらライフイベントを充実させていく」ことを大事にする会社 ●所定労働7時間×残業平均7.6時間×子育て世代も多数在籍 ■業務内容： （1）主なコンサルティング業務 ・IT／DXガバナンス ・サイバーセキュリティ ・クラウドコンピューティング ・データ＆プライバシー ・プロジェクトリスクアドバイザリー ・社会課題／リスクへの対応 （2）各種システム監査／セキュリティ監査 ・会計監査、内部統制監査（J-SOX）におけるIT内部統制の評価業務 ・委託業務に係る内部統制の保証業務 ・政府情報システムのためのセキュリティ評価制度（通称ISMAP）情報セキュリティ監査 ・システム監査／セキュリティ監査 ■RAのキャリアの3つの特徴： （1）多種多様なサービスを経験することができ、個の成長を“安心して” 追及できる （2）ライフステージに合わせた柔軟な働き方とフラットカルチャー（法人内満足度調査トップクラス） （3）圧倒的な専門性の獲得による、市場価値の向上 ■社員満足度について： 国内大手企業が多数導入されている従業員調査を同社も導入しております。優良企業でも70％程度の数値に対し、同社は従業員満足度が80％を超える非常に高い数値となっております。 ■配属部門について： 経営・ITリスクアドバイザリー部門（RA）は数百名の”守りのプロ”が所属し、「多様な経営リスクに対応する圧倒的な専門性を有するプロフェッショナル集団として、デジタル社会に信頼を築くこと」をミッションに掲げています。デジタル・ITの知識を活用し、第三者的立場から、社会や企業の真の課題・リスクを識別し本来あるべき姿を提言することで、社会課題への対応から企業の固有のリスク対応に至るまで、業界問わず様々なトラストサービス（信頼を付与するサービス）を提供しています。 変更の範囲：会社の定める業務

■概要： 経営・ITリスクアドバイザリー部門（RA）は、サイバーセキュリティ&プライバシーやAIをはじめとしたデジタル・システムに関する監査・コンサルティング業務を通じて、デジタルテクノロジー分野における「信頼の空白」に対応し、「日本の未来に、あらたな信頼を」築く専門家集団です。 ■主な業務内容(一例)： SIer出身者、コンサルファーム出身者の方が多数活躍しております。今までの経験やご意向に合わせて、アサインの業務（システム監査・アドバイザリー）を調整いたします。 【Cyber Security & Privacy】 ・サイバーセキュリティ監査／内部監査支援 ・情報セキュリティ監査・管理／情報管理態勢の構築、高度化支援 ・サイバーハイジーン評価 ・ プライバシーガバナンス構築支援 【Digital Operational Resilience】 ・デジタルトランスフォーメーション（DX）による事業・業務継続力の強化支援 ・サードパーティリスク管理・高度化支援 ・ITガバナンスの評価／構築支援、システム監査／リスク管理態勢構築支援 ・AIガバナンス構築支援 ・デジタルガバナンス支援 ・プロジェクトアシュアランス 【Audit】 ・会計監査支援(システムレビュー） ・内部統制監査（J-SOX）におけるIT内部統制の評価業務 ■職場環境： PwC Japan有限責任監査法人は、リモートワーク導入率100％・月平均残業時間7.6時間(2021年度 / 法定外労働時間)・男性の育児取得率100％目標など、働きやすさにも配慮した環境整備に取り組んでいます。 ◇データで見るPwC Japan監査法人 https://www.pwc.com/jp/ja/careers/mid-career-aarata/culture/data.html ◇RA部門 職員インタビュー記事： https://www.pwc.com/jp/ja/careers/mid-career-aarata/our-professionals/rda-mt.html ◇RAキャリア -SEから監査法人へ- https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/video/career-story-06.html

◇業務内容【変更の範囲：会社の定める業務】 ■医療データ利活用支援 ・保険者由来のレセプト、健診・ライフログデータや、NDB（ナショナルデータベース）、DPC（急性期病院）データ等の国民医療データに関する利活用支援を行います。例えば保険会社向けには商品・付帯サービス開発支援や、公共クライアント向けには研究目的の国民医療データ活用支援を行います。これにはML/AIによる疾患リスク予測モデル構築および性能評価、NDB/DPCデータの第三者提供・連結解析、データベースシステム更改に関する要件定義作成・工程管理支援なども含まれます。 ■TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）、自然災害リスクモデリング支援 ・PwCで構築した自然災害モデルを活用し、損害保険会社への自然災害リスク評価と合わせて、一般事業会社におけるTCFDの物理リスク評価の支援を行います。特に、TCFDにおいては気候変動の影響を評価するという観点から水災モデルの活用が一般的ですが、TCFDを通してERMにおけるリスク全般の再評価の必要性が高まっており、地震などの他の自然災害リスクの評価についても行います。 ■その他アナリティクス ・一般事業会社や公共クライアント向けに、データ分析能力を活用した営業施策立案とその効果測定、CX向上策立案等を支援します。これにはクライアントの保有契約の特性を様々な角度から分析し、契約者・消費者の価格反応度に基づく契約者行動分析への活用や、会社の長期収支分析へ保険数理手法に基づく感応度・変動要因分析などの活用、および統計的手法による効果測定を行う事などが含まれます。 ＜所属組織 Actuarial Services (AS)について＞ PwC Japan AS (Actuarial Services) グループは、金融機関、特に生損保会社を中心に保険数理に関する幅広いアドバイザリー業務、監査業務を提供します。私たちはアクチュアリーを保険会社の決算・商品開発・リスク管理等を行う狭義の専門家として捉えず、そのコア・コンピタンスを「クライアントの重要な経営課題に対し、リスク分析などの高い専門性と十分なビジネスの理解を融合させ、課題解決に向けたソリューションを提供すること」と位置づけています。 変更の範囲：本文参照

【デジタル・ITの知識を活用し多種多様なサービスを経験できる／、IT系企業出身者、コンサル出身者等の幅広いバックグランドの優秀な人材が集まる、PwCのメンバーファーム】 ■配属先のRAについて： ・数百名の”守りのプロ”が所属し、「多様な経営リスクに対応する圧倒的な専門性を有するプロフェッショナル集団として、デジタル社会に信頼を築くこと」をミッションに掲げています。 ・新卒で入社した方、IT系企業出身者、コンサル出身者等の、幅広いバックグランドの優秀な人材が集い、それぞれの培ったITやコンサルスキルと、“経営リスク”の知見を融合することで、VUCA時代の“守りのプロ”として活躍しています。 ・フラットカルチャーを醸成するため、“仲間を知る。仲間と学ぶ。”をコンセプトに、組織全体での協働イベントの開催を通じ、プロフェッショナルチームとしての結束力を高めています。 ■具体的な業務： （1）主なコンサルティング業務 ・IT／DXガバナンス 　-ITの効果的活用やDX推進に伴うリスクを管理、監督するための枠組みの構築支援 　-大規模インシデント発生時の検証、再発防止策定支援 ・サイバーセキュリティ 　-サイバー攻撃の防御、検知、対応に必要な組織、技術、プロセスに関するリスクや成熟度の評価、および管理態勢の構築や先進事例の調査や助言 （2）各種システム監査／セキュリティ監査 ・会計監査、内部統制監査（J-SOX）におけるIT内部統制の評価業務 　-IT全般統制の評価 　-IT業務処理統制の評価 　-データフローの理解 　-サイバーセキュリティリスクの理解 　-システム生成データ、レポートの検証　等 ■キャリアパス： ・さまざまな業務を経験し、システム監査、内部統制、会計、ビジネス英語スキル等を身に付け、ご自身のキャリア形成を設計していくことが可能です。 ・コーチと呼ばれるフォロワーと、アサイン担当が個人のキャリアや業務状態を加味してアサインを検討します。 ■当社の特徴： ・Sier出身者、コンサルファーム出身者の方が多数活躍しています。 ・今までの経験やご意向に合わせて、アサインの業務（システム監査・アドバイザリー）を調整します。 ・必要なスキルを身に付けられるe-learningや勉強会があります。 変更の範囲：会社の定める業務

〜Adobe(US)出身エンジニア、PwC(Singapore)出身データサイエンティストなど多様なメンバーから構成〜 監査サービスにテクノロジーを掛け合わせ、より高付加価値なサービス提供を目指す横グシ組織にて社内向けのコンサルティングから、顧客へのデリバリーなどをお任せいたします。 ■仕事内容： ・PwCが保有する専門的知見をいかしたプロフェッショナルサービスや、マネジメントプロセス/ビジネスプロセスの支援/改善サービスにテクノロジーの専門家として参画し、活躍いただくことを想定。 ・PwCがクライアントに提供するデジタルサービス開発で培った経験を活かし、クライアントのデジタルサービス開発態勢の構築・高度化支援業務にも、プロフェッショナルメンバーとして関与していただくことを想定。 ■DX企画室設立の背景： ＜これまでの同社の課題＞ 　１．会計、内部統制、内部監査など既存ビジネスにおいても、DX知見が求められるが必要なリソースが不足。 　２．各部門でのIT人材採用、育成にはバラツキがあり、限界がある。 ＜上記踏まえたTech CenterのMission＞ 　１．既存のアシュアランスサービスと協業してサービス提供 　２．テクノロジーを活用した新サービス、プロダクトの開発 ■組織： SIer、Adobe(アメリカ本社)、PwC(シンガポール支社)など多様なITスペシャリストから構成されています。 ■プロジェクト一例： ESG(環境・社会・ガバナンス)レポーティングの潮流に備えるべく、データの信頼性をどのように担保するか会計士と議論し、顧客への提案サービスを構築。 ■本ポストの魅力： 高度テクノロジー人財へ成長できます。 テクノロジーをクライアントの状況に応じて選択/提供することが求められるため、以下のような力が身に付きます。 ・第三者目線でのソリューション選定や解決策の策定（＝作り手発想からの脱却） ・ビジネストレンド、経営課題をとらえ、テクノロジーを活用した新たな価値を創成するためのソリューションの開発と展開 変更の範囲：会社の定める業務

〜「開発現場の顧客常駐から脱却」したいがIT経験を活かして「DX推進」したい方へおすすめの求人です〜 ●社内向けのITコンサル〜顧客へのデリバリーまでをお任せするポジション ●4大監査で唯一、社内向けにコンサルティングができる！ ●実働7時間×フルリモート可×平均残業7.6h×離職率一桁で安心して働ける 監査サービスにテクノロジーを掛け合わせ、より高付加価値なサービス提供を目指す横グシ組織にて社内向けのコンサルティングから、顧客へのデリバリーなどをお任せいたします。 ■業務詳細： ・PwCが保有する専門的知見を活かしたサービスや、マネジメントプロセス/ビジネスプロセスの支援/改善サービスにテクノロジーの専門家として参画し、活躍いただくことを想定しております。 ・PwCがクライアントに提供するデジタルサービス開発で培った経験を活かし、クライアントのデジタルサービス開発態勢の構築・高度化支援業務にも、携わっていただくことを想定しております。 ■プロジェクト例： （1）既存サービスのデジタル化 PwCが保有するサービスの概念を変え、5年後、10年後でも通用するビジネスモデルのためにデリバリーの手法をアップデート （2）業務改善ツールの導入 PwCのデリバリー体制そのものを変えていくための業務改善ツールの提案〜導入を実施 （3）産学連携 研究室やAIに強みのある大学院と連携をし、ナレッジの吸収〜提供を行う 詳細については面接の中でお伺いください。※カジュアル面談の実施も可能 ■組織構成： 20名の組織となり、その他組織とも協業し全体としては40名程の組織となります。SIer、Adobe(アメリカ本社)出身エンジニア、PwC(シンガポール支社)出身データサイエンティストなど多様なITスペシャリストから構成されています。 ■本ポストの魅力： 高度テクノロジー人財へ成長できます。テクノロジーをクライアントの状況に応じて選択/提供することが求められるため、以下のような力が身に付きます。 ・第三者目線でのソリューション選定や解決策の策定（＝作り手発想からの脱却） ・ビジネストレンド、経営課題をとらえ、テクノロジーを活用した新たな価値を創成するためのソリューションの開発と展開 変更の範囲：会社の定める業務

〜会計×デジタル×グローバル　の先端部門〜 【サステナビリティチームの主な業務内容】 サステナビリティ領域におけるアドバイザリー業務およびそのサポート業務 ・各種基準・フレームワーク（ISSB/SSBJ, SEC, CSRD/ESRS等）導入および内部統制構築に係るアドバイザリー業務 ・サステナビリティ格付に関するアドバイザリー業務 ・サステナビリティに関する規制動向・業界動向のリサーチ業務 ・サステナビリティ開示 内部監査支援 ・統合報告書高度化支援 【変更の範囲：会社の定める業務】 【サステナビリティ業務全般の魅力】 ・比較的新しい業務分野であるため、この領域での第一人者を目指すことができる。 ・近年注目を集めているサステナビリティをはじめとした非財務情報の開示及び保証に関する専門性を身につけることができる。 ・クライアントの新規規制への開示対応や関連する内部統制構築について、アドバイザリーとしてDay0から関与することができる。 ・サステナビリティ関連部門だけではなく、企画部門や経理・財務部門等を巻き込んだクライアント全社レベルのプロジェクトに関与することができる。 ・業務を通じて、自社及びクライアントのサステナビリティ領域のリスキリングに貢献することができる。 【キャリアパス】 ・今後拡大することが予想されるサステナビリティ領域に早期から関与し、専門性を身に付けることで、同領域の第一人者として活躍することができる。 ・基準の理解、基準の適用と応用、調査・分析、論理的な整理等を日々の業務から、ハード、ソフトスキル両面から身に着け磨くことで成長することが可能、ビジネスでの基礎スキルと＋αの付加価値を得ることができることから、キャリあにおける自己の可能性を広げることができる。自己のゴールに向けた様々な選択肢を持つことができる。 ・社会課題解決に貢献できる業務であり、アドバイザーとしての中長期的なゴールを達成できる。 【トレーニング環境について】 ・サステナビリティ関連の社内研修を随時開催（E-Learning形式の場合、アーカイブ視聴可） ・一部サステナビリティ関連資格に対する法人補助あり 変更の範囲：本文参照