＜三井住友信託銀行グループの安定基盤／年休120日（土日祝休み）/充実した福利厚生／働きやすさ◎＞ ■職務内容： 三井住友信託銀行株式会社連結子会社の保険代理店にて以下の事務業務を担っていただきます。 ・損保（火災・自動車保険等）の満期更改業務を担当し、顧客への満期案内、継続申込書郵送、継続手続等の実施 ・申込書チェック、計上業務及び顧客からの電話等の照会・保全対応等 ■組織構成： 現在20名〜30名程度の事務の方が在籍をされております。20代〜50代の方まで幅広くご活躍をされており、子育てと両立しながら働かれている社員の方も複数在籍をしております。 ■ライフスタイルに合わせた働き方： 完全週休二日制となっており、ライフワークバランスを取りながら就業して頂くことが可能です。連続休暇（各年度1回、連続5営業日）、リフレッシュ休暇、出産・育児制度、その他各種休暇制度を設けており、充実した福利厚生のもと長く働ける環境が整っています。 ■当社の特徴： 大手金融機関の連結子会社保険代理店として確固たる基盤を有しています。顧客層も親会社金融機関の取引先を中心に活動していますが、その顧客範囲も従前に拘らず拡大に努めていますが、コンプライアンスを重視しているため成果第一主義ではない就業環境です。 変更の範囲：会社の定める業務

＜三井住友信託銀行グループ会社の社員向け提案営業／年休120日（土日祝休み）/転勤無し／充実した福利厚生／働きやすさ◎／女性活躍中＞ ■職務内容： 三井住友信託銀行株式会社連結子会社の保険代理店の総合職として、主に以下の職域保険営業業務を担って頂きます。 同信託銀行グループの役職員（現役・ＯＢ）への職域保険営業（主として既存顧客に対する損保満期更改業務（火災・自動車保険等））をご担当頂き、原則社内勤務です。 ■組織構成： 本店営業部は総勢70名強であり、職域保険営業チームはメンバー約20名にて運営しております。 ■ライフスタイルに合わせた働き方： 完全週休二日制となっており、ライフワークバランスを取りながら就業して頂くことが可能です。連続休暇（各年度1回、連続5営業日）、リフレッシュ休暇、出産・育児制度、その他各種休暇制度を設けており、充実した福利厚生のもと長く働ける環境が整っています。 ■評価体制： 大きく以下３つに分かれており、半期ごとに振り返り面談を実施し、年度の最終評価を決定します。 ・定量目標（各保険種目別の保険料、新規件数ほか） ・定性目標（業務習得計画の達成状況、チーム内横断的な元締活動ほか） ・事務品質目標（不備率、損保満期早期更改率ほか） 賞与額はその評価に準じますが、概ね2か月／回程度（年2回）の水準です。 昇給については年1回、顕在化した能力の発揮状況を勘案して決定し、能力発揮状況に応じてグレードを見直します。 ■キャリアパス ・損保（火災保険、自動車保険等）及び生保（医療保険、がん保険等）についてはOJT形式によりスキルを修得し、総合的なコンサルティングを目指して頂きます。 ・キャリアパスについては、育成期・転換期・牽引期の３ステージにてスキルアップして頂き、牽引期においてはマネジメントラインとプロフェッショナルラインに分かれます。 ■当社の特徴： 大手金融機関の連結子会社保険代理店として確固たる基盤を有しています。顧客層も親会社金融機関の取引先を中心に活動していますが、その顧客範囲も従前に拘らず拡大に努めていますが、コンプライアンスを重視しているため成果第一主義ではない就業環境です。 変更の範囲：会社の定める業務

【三井住友信託銀行グループの安定基盤／充実した福利厚生／働きやすさ◎】 ■業務概要： 同社の保険営業企画担当として、以下の業務をご担当いただきます。経営戦略は、ビジネスモデルの検討など時代の変化に合わせてどう企業経営すべきか、といった大きな経営課題から、立案・策定などを行い、立案した戦略が実行されて企業が成長していると感じられるときや、目標を達成して可視化できたときに大きなやりがいを感じます。OJTで段階を追って業務を習得頂くようになります。 ■業務内容： ・中期経営計画の戦略の立案・策定 ・計画の実施に伴う計数管理 ・会議等の資料作成 ■組織構成： ビジネス推進部は計11名体制にて業務を行っております。年齢層においては30歳代〜50歳代の幅広い層がメンバーとなりチームは活気にあふれ、上司、部下の垣根を越えて活発にコミュニケーションが取れております。 ■同社の特徴 大手金融機関の連結子会社の保険代理店として、確固たる基盤を有しています。顧客層も親会社金融機関の取引先等を中心に活動していますが、その顧客範囲も従前に拘らず拡大に努めています。同社には親会社金融機関出身者を上回る人員が同社採用の総合職として活躍していますので、飛躍のチャンスは拡大されています。民間企業ですので、一定の成果を求められるのは当然ですが、その達成のためのプロセスを尊重しています。また、コンプライアンスを重視していますので、成果第一主義ではありません。 変更の範囲：会社の定める業務