【業界3位の水と環境のコンサルタント／公衆衛生の確保と生活環境の改善】 ■業務概要：【変更の範囲：会社の定める業務】 当社は「水と環境」をテーマに自治体の将来を見据えた町づくりの計画から、それを実現するための設計までトータルに行っている企業です。人口減少や自然災害などの様々な課題を抱えるなか、持続可能なインフラを維持することが私たちのミッションです。 本求人ではリサイクル施設やごみ焼却施設などのインフラについて、計画から設計までトータルで担う廃棄物コンサルタントを募集します。 ■具体的には： ・ 計画・設計対象とする施設は、ごみ焼却施設、リサイクル施設、最終処分場等です。 ・ 地域の廃棄物処理システム全体の計画から始まり、用地選定、基本計画、地質調査等の各種調査、設計、工事発注支援、施工監理まですべての段階に関わるチャンスがあります。 ・ 経験・実績によっては廃棄物処理分野に留まらず、環境分野の仕事も担当してもらいます（環境影響評価、土壌汚染調査等の各種環境調査、バイオマス関連等）。 ■社員の声 私は廃棄物処理施設の計画から設計までの一連を担当しています。 例えば「廃棄物の中間処理施設を建設したい」という自治体のニーズがあった際に、施設の条件（規模や車両ルートなど）を整理したうえで、検討内容を図面に書き起こすところまでを担います。 この仕事のやりがいは「自分の考えたことがかたちになること」だと感じます。お客様と考えたプランのとおりに物事が進んでいき、実現したときの達成感はひとしおです。 また、お客様との密なコミュニケーションが求められる仕事なので、必然的にお客様との距離は縮まり、頼られる機会も多くなります。自分の技術力を信頼してくれる人がいる事実はモチベーションに繋がります。 【働きやすい環境づくりへの取組】 制度、環境の両面で社員の働きやすい環境づくりを推進しています ・社員それぞれの生活に合わせた働き方ができるように勤務時間はシフト選択制としています 　※一番早い時間帯で7時00分始業、一番遅い時間帯で10時30分始業　30分刻みで始業時間を選択します ・年次有給休暇の付与日数を増加しました 　※在籍年数に応じて10日-20日付与　→　在籍年数に応じて15日-20日付与 　※平均有給取得日数14.8日 変更の範囲：会社の定める業務

【水インフラを支える建設コンサルタント／互いに支えあう社風で定着率と勤続年数が長い／年間休日125日／土日祝休み／ウォーターPPP（官民連携）にも携わる】 ■業務概要： 本ポジションでは上下水道施設における電気設備の調査、計画、設計、マネジメントを担当していただきます。 近年では、老朽化したインフラの再構築や、地震・洪水などの自然災害への対策、限られた予算内でのAIやIoTを活用した効率的な施設運営が求められています。 水インフラの整備には、電気設備だけでなく、土木、機械、建築などの専門知識が必要です。他部門の専門家と連携しながら、自治体（市民）にとって最適な水インフラを設計し、水に関する課題を解決します。 ■具体的には： ・水処理施設の現状を調査し、電気設備や監視制御設備の更新計画を策定 ・各メーカーへのヒアリングを通じて、導入する電気設備や監視制御設備の評価・選定 ・電気設備や監視制御設備の設置方法の検討・設計 ・自然エネルギーを活用した発電設備や配電盤、自動制御機器などの導入検討・提案 ・既存設備を稼働させながらの新設備への入れ替え計画の立案 ■当社のアピールポイント： ・売上高：100億円超（水コンサルタント業界第3位） ・顧客基盤：ほぼ100％が官公庁案件 ・3年未満退職率：0%（2024年） ・平均勤続年数：14.8年 ・産休取得率：100％ ・育休取得率：男性87.5％女性100％ ・総合職の残業平均：20時間／月（2024年） ・有給消化日数：13.1日／年（2024年） ・柔軟な働き方：フレックス勤務、在宅勤務制度、時間単位年休制度などを導入 ・福利厚生：各種手当、様々な休暇制度、資格取得支援など充実 ■同社について： 当社は、国や地方公共団体を主要な取引先とし、上下水道事業を中心としたのコンサルティングを提供する企業です。 自治体の将来を見据えたまちづくりの計画立案から、それを実現するための具体的な設計まで一貫してサポートしています。 人口減少や自然災害、老朽化したインフラの更新といった社会課題に直面する中、当社は持続可能な水インフラの構築と維持を通じて、地域社会の安心・安全な暮らしを支えることを使命としています。 変更の範囲：会社の定める業務

★適正に合わせたオープンポジション★【水インフラ事業の課題解決を行う業界3位の水コンサルタント／土日祝休み／残業20h】 ■当社の役割： 各種インフラ事業は、調査、計画、設計、建設工事の流れで行われます。 私たちは、その中で調査や計画、設計といった上流工程を担っています。 直接モノを作るわけではありませんが、どこにどのようなモノが必要で、どのように作ればよいかを提案するのが仕事です。 ■ポジションについて： （1）土木領域： 主に国内の上下水道 河川事業に関する調査・計画・設計業務 （2）建築領域： 上下水道施設および建築物に関する調査・計画・設計業務 （3）建築設備領域： 上下水道施設の建築設備（建築機械・電気）に関する調査・計画・設計業務 （4）機械領域： 上下水道施設のプラント機械設備に関する調査・計画・設計業務 （5）電気領域： 上下水道施設のプラント電気設備に関する調査・計画・設計業務 （6）インフライノベーション領域： 官民連携プロジェクト（PPP）の推進、DX推進業務 （7）海外事業領域： 上下水道コンサルティング技術の提供 （8）その他適性に合わせたポジションのご提案 ■当社のアピールポイント： ・売上高：100億円超（水コンサルタント業界第3位） ・顧客基盤：ほぼ100％が官公庁案件 ・3年未満退職率：0%（2024年） ・平均勤続年数：14.8年 ・産休取得率：100％ ・育休取得率：男性87.5％女性100％ ・総合職の残業平均：20時間／月（2024年） ・有給消化日数：13.1日／年（2024年） ・柔軟な働き方：フレックス勤務、在宅勤務制度、時間単位年休制度などを導入 ・福利厚生：各種手当、様々な休暇制度、資格取得支援など充実 ■同社について： 当社は、国や地方公共団体を主要な取引先とし、上下水道事業を中心としたのコンサルティングを提供する企業です。 自治体の将来を見据えたまちづくりの計画立案から、それを実現するための具体的な設計まで一貫してサポートしています。 人口減少や自然災害、老朽化したインフラの更新といった社会課題に直面する中、当社は持続可能な水インフラの構築と維持を通じて、地域社会の安心・安全な暮らしを支えることを使命としています。 変更の範囲：会社の定める業務

【3年未満退職率：0%（2024年）／年間休日125日／土日祝休み／住宅手当や家族手当などの福利厚生が充実】 ■業務概要： 本ポジションは上下水道施設に関連する建築物の意匠・構造・積算まで一連のプロセスを担当します。 施設の新設・改修・耐震化に関する設計を通じて、地域社会の生活インフラを支える重要な役割を担います。 ■具体的には： ・水インフラ施設における建屋部分の更新計画策定 ・水インフラ施設における建屋部分の設計計画策定 ・水インフラ施設における建屋部分の設計 （新設、更新、改築、耐震化、耐水化などジャンルは多岐にわたります） ・水インフラ施設における建屋部分の数量計算 ■組織構成： 建築部門（建築設計/建築設備設計）に所属する社員は全体で11名います。 50代3名、30代5名、20代3名で構成されています。 ■この職種の醍醐味： お客様のニーズを把握したうえで、過不足ない実現可能なインフラ構築を求められます。 具体的な図面作成については協力会社に依頼を行うことも多く、あなたの役割は「どのような設計をすれば良いか」の検討を主導することになります。 ■当社のアピールポイント： ・売上高：100億円超（水コンサルタント業界第3位） ・顧客基盤：ほぼ100％が官公庁案件 ・3年未満退職率：0%（2024年） ・平均勤続年数：14.8年 ・産休取得率：100％ ・育休取得率：男性87.5％女性100％ ・総合職の残業平均：20時間／月（2024年） ・有給消化日数：13.1日／年（2024年） ・柔軟な働き方：フレックス勤務、在宅勤務制度、時間単位年休制度などを導入 ・福利厚生：各種手当、様々な休暇制度、資格取得支援など充実 ■同社について： 当社は、国や地方公共団体を主要な取引先とし、上下水道事業を中心としたのコンサルティングを提供する企業です。 自治体の将来を見据えたまちづくりの計画立案から、それを実現するための具体的な設計まで一貫してサポートしています。 人口減少や自然災害、老朽化したインフラの更新といった社会課題に直面する中、当社は持続可能な水インフラの構築と維持を通じて、地域社会の安心・安全な暮らしを支えることを使命としています。 変更の範囲：会社の定める業務

【3年未満退職率：0%（2024年）／年間休日125日／土日祝休み／住宅手当や家族手当などの福利厚生が充実】 ■業務概要： 官公庁の元請けとして、上下水道施設の新設・改修において工事の全体像を示します。 浄水場や下水処理場などの施設における建築設備の更新計画から設計図面の作成、数量計算まで幅広い業務に取り組んでいただきます。 ■具体的には： ・水インフラ施設における建築設備の更新計画策定 ・水インフラ施設における建築設備の設計計画策定 ・水インフラ施設における建築設備の設計 ・水インフラ施設における建築設備の数量計算 ・公共施設の省エネルギー化（ ZEB 化）の検討　など （対象設備　例） ・空調、換気設備 ・消防設備 ・照明、動力、弱電設備　など ■この職種の醍醐味： お客様のニーズを把握したうえで、過不足ない実現可能なインフラ構築、メーカーや施工業者とのコミュニケーションを通して機能性/施工性ともに最適な施設を作り上げていく経験を積むことができます。 全ての分野の知識を初めから求めることはありません。勉強会やOJTを通じて新しい技術や知識を習得できます。 ■当社のアピールポイント： ・売上高：100億円超（水コンサルタント業界第3位） ・顧客基盤：ほぼ100％が官公庁案件 ・3年未満退職率：0%（2024年） ・平均勤続年数：14.8年 ・産休取得率：100％ ・育休取得率：男性87.5％女性100％ ・総合職の残業平均：20時間／月（2024年） ・有給消化日数：13.1日／年（2024年） ・柔軟な働き方：フレックス勤務、在宅勤務制度、時間単位年休制度などを導入 ・福利厚生：各種手当、様々な休暇制度、資格取得支援など充実 ■同社について： 当社は、国や地方公共団体を主要な取引先とし、上下水道事業を中心としたのコンサルティングを提供する企業です。 自治体の将来を見据えたまちづくりの計画立案から、それを実現するための具体的な設計まで一貫してサポートしています。 人口減少や自然災害、老朽化したインフラの更新といった社会課題に直面する中、当社は持続可能な水インフラの構築と維持を通じて、地域社会の安心・安全な暮らしを支えることを使命としています。 変更の範囲：会社の定める業務