日本証券テクノロジー株式会社〜NRI(野村総合研究所)×みずほ証券の合弁会社〜の平均年収はいくらですか？

日本証券テクノロジー株式会社〜NRI(野村総合研究所)×みずほ証券の合弁会社〜の平均年収は、400万円〜999万円です。

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日本証券テクノロジー株式会社〜NRI(野村総合研究所)×みずほ証券の合弁会社〜の採用情報・求人

概要
年収

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日本証券テクノロジー株式会社〜NRI(野村総合研究所)×みずほ証券の合弁会社〜の求人一覧
1 件

アプリケーション開発・維持・保守＜リテールソリューション事業本部＞残業月15h以内／野村総合研究所G

日本証券テクノロジー株式会社〜NRI(野村総合研究所)×みずほ証券の合弁会社〜

勤務地	東京都江東区木場
最寄り駅	木場駅
年収	400万円~999万円
賞与	-
業種 / 職種	システムインテグレータ, システムエンジニア（Web・オープン系・パッケージ開発）
応募対象	学歴不問

完全週休2日制年間休日120日以上土日祝休み残業20時間未満フレックス勤務産休・育休取得実績あり転勤なし（勤務地限定）学歴不問社会人経験10年以上歓迎定着率95％以上女性活躍退職金制度社宅・家賃補助制度固定給25万円以上40代

〜証券業務のノウハウと最新のIT技術をベースにソリューションを提供します〜 ■募集背景：対象事業における並行するプロジェクトと維持保守活動にて、リーダとなる開発者の増員が必要なためこの度募集いたします。 ■業務内容： ◇アプリケーション開発及び維持・保守業務（顧客口座管理）・開発管理、資源管理、リリース業務（GitLab有識者）・アプリケーション維持保守、問合せに関する業務・役割：リーダーまたはサブリーダー ■評価制度：上期下期に目標設定を行い、達成度合いを上長とすり合わせて評価を行います。そちらをもとに昇給額を決定いたします。 ■オススメポイント：・1974年創業という50年の実績と安定性(NRI×みずほ証券の合弁会社) ・平均勤続年数19年／平均有給取得16.59日／入社3年未満の離職率0% ・オフィスまでは最寄駅から徒歩2分の好立地 ■企業概要： NRI（野村総合研究所）とみずほ証券の合弁会社であり、プライムベンダーとして「IT×金融（証券）」を企画・開発から運用までトータルソリューションを提供しております。基幹システム、インターネットトレーディングシステムを担い続けてきた当社は、その開発から改善、機能向上まで常に最適化を目指す取り組みの中でさまざまな知見を蓄積してきました。当社は、これからも専門的なノウハウとシステム開発力をベースに証券・金融をはじめとしたさまざまなお客さまに時代の変化を先取りするソリューションを提供していきます。変更の範囲：会社の定める業務

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日本証券テクノロジー株式会社〜NRI(野村総合研究所)×みずほ証券の合弁会社〜の会社概要

会社名

日本証券テクノロジー株式会社〜NRI(野村総合研究所)×みずほ証券の合弁会社〜

所在地

東京都江東区木場1-5-15タワーN棟13F タワーN棟13F

事業内容

■企業概要：証券業務に関する豊富な知識と幅広い開発ノウハウを活かし、「投資家や企業（証券会社／投資信託会社）にとって利用しやすく信頼性が高い」システムの構築に努めています。 ■事業内容：（1）証券基幹システムをはじめとする証券業務関連システム等の企画、開発及び保守（2）システムの運用に関する業務（3）ASP（Application Service Provider）事業…インターネットでの証券取引をサポートするシステムのASPサービス（4）Web電話帳システム（NSTechno-phone Manager）等のパッケージソフトの開発・販売 ■設立経緯：新光コンピューターシステムと共同コンピュータサービスが統合し、2001年7月に日本証券テクノロジーとして誕生しました。 ■特徴：（1）証券業界で初めて、証券基幹システム（STAGE）のオープン化に成功しました。当プロジェクトは2001年にスタートし、オンライン部分は従来のCOBOLでのシステムを全てオブジェクト指向の開発手法を用い、JAVAで開発しました。バッチ部分も開発し、2006年10月に全システムがオープンシステムとして稼動しています。現在は次のステップに向けたプロジェクトを推進中です。（2）サービス品質の向上にも力を入れており、2003年にISO9001、2006年にISO20000、2007年にはISO27001を取得しました。（3）働きやすい職場環境作りに取り組み、ワークライフバランスの向上や透明性・公平性に配慮した人事制度構築など様々な施策を実施しています。 ■ビジョン：今後は、レガシーシステムをオープン化する技術を金融業界に普及させるべく、これまでに培ったノウハウをもとに顧客拡大を視野に入れた取り組みを行ってく方針です。