組織変革コンサルタント◆組織周りのPJT経験歓迎◆最上流案件/充実の研修_BTF株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所

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募集
仕事内容
■□NTTデータグループ/社会的課題解決を担う案件や経営に紐づくプライム案件の構成比が高い日系コンサルファーム/システム導入案件なし・上流工程メイン□■ <以下経験をお持ちの方、ぜひご応募ください> ・人事コンサル経験から大手事業会社等の更なる大規模PJTに挑戦したい方 ・人材業界経験を活かし採用という枠組みを越えて組織変革に携わりたい方 ・理系大学院卒の方で何かの研究に没頭されたご経験のある方 ■職務概要: 大手事業会社の経営層・組織長を相手として、中長期的な成長戦略に則った組織のあるべき姿の検討に参画していただきます。 ■職務詳細: ・事業変革、組織運営、HRに関する他社先進事例の調査分析 ・クライアント企業にとっての組織変革の必要性と、前提条件、制約条件の整理・言語化 ・クライアント企業関係者との議論を通じた課題抽出・解決策の立案 ・課題/解決策を導出するためのフレームワークの設計 ・経営層・人事部門等関連部門への説明・提言 ・業務プロセス、人事制度への落とし込み ・企業におけるパーパス設計、浸透を通じた行動変革 ・部門の行動変革等を目的としたクレド策定、浸透の推進 ・組織開発等を目的としたワークショップ・研修の企画、開発、実施 ■フォローアップ 下記以外にも様々な研修があり、未経験からの教育実績多数! ・OJT教育:上位クラスのコンサルタントが半年間〜1年程フォロー ・育成面談:人事や育成リーダと面談を行い志向性に合わせたPJTアサイン ・e-Learning:好きな場所とタイミングで豊富な研修を通して学べる環境 ・基礎研修/特別研修:集合研修や社外講師を招いてより高度な研修 ■PJ事例: ・自律分散協調型組織の実現に向けた人財像モデルの定義 ・グループ事業再編に向けた事業推進体制の再構築 ・高度IT人財育成に向けた人財育成メカニズムの定義 ・グローバル人財育成に向けた組織機能の定義 ・事業拡大、組織機能拡充に向けたM&Aの推進支援 ・個人の内的モチベーションを起点とした事業ビジョン、サービスコンセプトの策定支援 ・組織変革に向けたサービスデザイン研修/DX研修の企画・開発・実施支援 等 変更の範囲:会社の定める業務
働き方
勤務地
<勤務地詳細> 本社 住所:東京都千代田区平河町2-7-9 JA 共済ビル9F・10F 勤務地最寄駅:東京メトロ半蔵門線・有楽町線/永田町駅 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む)
雇用形態
正社員
給与
<予定年収> 520万円〜1,000万円 <賃金形態> 年俸制 <賃金内訳> 年額(基本給):5,200,000円〜10,000,000円 <月額> 433,333円〜833,333円(12分割) <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※経験、能力を考慮し、決定します。 ■年俸改定:年1回(7月) ■インセンティブあり 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務時間
<労働時間区分> 専門業務型裁量労働制 みなし労働時間/日:9時間30分 休憩時間:60分 時間外労働有無:無 <標準的な勤務時間帯> 9:00〜17:30
休日
完全週休2日制(休日は土日祝日) 年間有給休暇2日〜20日(下限日数は、入社直後の付与日数となります) 年間休日日数120日 有給休暇(入社初年度の日数は、入社月によって変動あり)、年末年始休暇(12/29〜1/3)、特別連続休暇(年間2日連続で取得可)、その他結婚・出産等の就業規則上定められた休暇
特徴
待遇・福利厚生
通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度 <各手当・制度補足> 通勤手当:全額支給 社会保険:NTT健康保険 厚生年金基金:NTT企業年金基金 退職金制度:補足事項なし <定年> 60歳 <教育制度・資格補助補足> OFF-JT(集合研修)、カフェテリアプラン研修、自己啓発支援制度、資格取得支援制度、国内外留学休職制度等 <その他補足> ■定期健康診断、インフルエンザ予防接種等 ■社員保養施設
選考について
対象となる方
<コンサル業界・職種未経験歓迎> ■必要条件: ・社内外で組織改革・業務プロセス改革を実行し成果をあげた経験がある方 ・各種調査の設計・実施・分析レポートの作成経験が豊富な方 ・データ集計、統計分析の基本的な知識を有する方 ・企業・団体内における意識改革/組織開発プロジェクト等に従事した経験がある方
会社概要
会社名
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所
所在地
東京都千代田区平河町2-7-9 JA 共済ビル9F・10F
事業内容
■概要:同社は、政策提言、調査研究、経営コンサルティングを中心に順調な成長を続けております。近年は官庁や自治体に対する政策提案だけでなく、ITを軸に企業の戦略策定まで幅広く取り組んでおり、他ファームと比較し、先んじて環境問題に本格的に取り組むグループを編成、その後、少子高齢化、情報通信、医療福祉、地域情報社会と長期的な視点から、次世代を見据えた分野にいち早く着手するなど、先見性を持った国策コンサルティングに取り組んでいます。また、昨今はネットビジネスやアライアンスビジネスの企画開発にも注力しています。
従業員数
355名
資本金
450百万円
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