【関西／総合職】テナント支援・販促・マーケティング戦略※東証プライム／国内最大級の商業ディベロッパーイオンモール株式会社

仕事内容

〜国内最大級の商業デベロッパー／経験者だけでなく、店長、SV、エリアマネジャーなど異業種出身者も活躍中／社宅制度や福利厚生充実〜 ■業務内容 入社後、国内の商業施設（イオンモール）での管理運営業務に携わっていただきます。テナント様の売上を上げるため、多くのお客さまに喜んでいただくために、どのような付加価値を提供していくべくか、売上向上提案や販促企画、オペレーション改善を考え、多くの関係者を巻き込んで実行するお仕事です。一人ひとりに大きな権限が与えられ、アイディアを形にできることが特徴です。 ■業務詳細 １：商業施設に入っている店舗（テナント）支援・販促企画・マーケケティング戦略 ２：密接なパートナーシップをベースに各テナントの売場作りのアドバイス、売上情報の収集・分析などのテナントサポート ３：小売業を母体に持つ商業ディベロッパーだからこそ持ちうるノウハウと、独自のマーケット調査を駆使し、様々な集客・販売促進施策を企画・推進 ■キャリアパス 経験を重ねステップアップし、モール運営のマネージャー、ゼネラルマネージャーとしてモールづくりを推進できます。将来的には適性や志向によって、商業施設の開発（街づくり）等の職種への異動もあります。 ■未経験の入社実績多数 （例）飲食店の店長、SVなど／アパレルのMD職、マネージャーなど／商業施設のバイヤー／コンビニの店長など 販売サービス、小売業出身者の入社が多くございます。商業施設運営側の立場にたって、より上流のお仕事にチャレンジできます。 ■住宅補助制度 総合職のため転勤が伴いますが、会社から借上社宅手当として、自己負担15,000-30,000円で賃貸契約が可能です。 【認定単身赴任制度】 ・持ち家の場合：持ち家には住宅助成金支給、赴任者は単身社宅利用可能 ・自己賃貸物件の場合：上記同様もしくは、ご家族（世帯社宅）・赴任者（単身社宅）ともに社宅利用可能です ※配属エリア、家族構成などで負担額が変動します。引っ越し費用の負担も会社が負担します。（引っ越し代は赴任分のみ会社負担） ■転勤について 初任配属先については内定者面談時にご希望を伺います。 ※面談時の配属先希望は確約ではなく、部署状況を鑑みて最終的に決定いたしますのでご了承ください。 ※赴任地は入社1か月前を目途に通知いたします。 変更の範囲：会社の定める業務

働き方

勤務地

＜勤務地詳細＞ 関西エリアの各ショッピングセンター、事業所 住所：大阪府 受動喫煙対策：屋内喫煙可能場所あり 変更の範囲：会社の定める事業所

雇用形態

正社員

給与

＜予定年収＞ 476万円〜700万円 ＜賃金形態＞ 月給制 ＜賃金内訳＞ 月額（基本給）：280,550円〜401,650円 ＜月給＞ 280,550円〜401,650円 ＜昇給有無＞ 有 ＜残業手当＞ 有 ＜給与補足＞ ※上記理論年収とは別に残業代支給 ■賞与：年3回 (昨年実績：5ヵ月前後) ■昇給：年1回有（登用試験制度/年1回実施） ■モデル年収：年収650万円／33歳（月給37万円+賞与＋各種手当） 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務時間

＜勤務時間＞ 9:00〜18:00 （所定労働時間：8時間0分）（シフト制） 休憩時間：60分 時間外労働有無：有 ＜勤務パターン＞ 9:00〜18:00 12:30〜21:30

実働標準労働時間

＜その他就業時間補足＞ 残業20時間程度

休日

週休2日制（休日はシフト制） 年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります） 年間休日日数125日 週休2日制（月8〜10日）、きらきら休暇2日（家族との時間、自分の時間を大切にするため、記念日・育児・介護・リフレッシュを目的として取得できるもの）

特徴

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度 ＜各手当・制度補足＞ 通勤手当：全額支給、マイカー通勤の場合は当社規定による 家族手当：子女教育手当（幼稚園〜大学まで） 住宅手当：借り上げ社宅制度　 寮社宅：借上社宅制度あり※福利厚生その他欄参照 社会保険：補足事項なし 厚生年金基金：補足事項なし 退職金制度：補足事項なし ＜定年＞ 65歳 ＜育休取得実績＞ 有 ＜教育制度・資格補助補足＞ 店舗開発、テナントリーシングなど様々な専門性を高め事業推進のコア人材を育成する「イオンビジネススクール」、海外トレーニー制度、国内MBA留学、各種通信講座など多彩な教育制度でキャリアアップ支援します。 ＜その他補足＞ 育児介護休職勤務制度、社宅制度、資格取得支援制度、再雇用制度、財形貯蓄制度、退職金制度、社員持株会制度 【社宅について】 単身の場合：家賃上限8〜11万円の物件に、個人負担額1.5万円にて借上社宅利用可能 家族の場合：家賃上限11〜16万円の物件に、個人負担額2〜3.5万円にて借上社宅利用可能 ※家賃上限や間取りは勤務エリアや家族構成によって異なる ※入社、転勤による転居費用、入居諸費用（敷金・礼金など）は会社負担

応募条件

応募資格

■応募要件：　※以下いずれか該当する方 ・販売サービス業界のご経験がある方（※店長、SV、エリアマネジャー活躍中） ・商業施設や百貨店におけるプロパティマネジメントもしくはテナント管理のご経験がある方 ・広報、イベント企画、PRなどのご経験がある方 【配属・転勤にあたって】 総合職のため転勤が伴いますが、会社から借上社宅手当として、自己負担15,000-30,000円で賃貸契約が可能です。 ※配属エリア、家族構成などで負担額が変動します。引っ越し費用の負担も会社が負担します。