【バックエンドエンジニア】国内トップとして急成長中のEV充電サービスの自社開発!2023年40億円調達済Terra Charge株式会社
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募集
仕事内容
■EV充電インフラ事業とは? 電気自動車(EV)に電力を供給し、バッテリーを充電するための充電器を世の中に広める事業です。 ユーザー別に独自開発による次の3タイプの充電器をラインナップし、カバレッジをフルに広げています。 ・基礎充電(3kW普通充電器):マンション向け ・経路充電(50~150kW急速充電器):自治体・道の駅向け ・目的地充電(6kW普通充電器):商業施設・ホテル・ゴルフ場向け EVを駐車させたいドライバーは、スマートフォンの専用アプリ一つで充電からクレジットカードによる決済までを完了できるサービスです。 充電器設置場所のオーナー向けには管理ダッシュボードも提供しており、ハードとソフト両方のサービス提供で、利便性の向上を図っています。 ■今後の事業展望 「2035年までに新車販売でEV車100%を実現する」と日本政府が発表し、 将来ガソリン車、ディーゼル車から、電気自動車(EV)に完全シフトすることが予想されています。 弊社では"2027年までに10万口/2030年までに20万口のEV充電器の設置"の目標を掲げております。 既にインド・インドネシア・タイへ進出しており、アジアNo.1のベンチャーを目指します。 【お任せする業務内容】 ▶業務内容 バックエンド開発をメインでお願いいたします。 ・Terra Chargeアプリ向けバックエンド・APIの実装 ・充電器制御用プロトコルのOCPPやAPIを使用した充電器制御実装 ・OCPIによるCPO間の連携実装 等々 ▶スキルセット ・Python ・MySQL ・NoSQL ・AWS Amazon Dynamodb ・AWS Amazon Lambda ・AWS Amazon S3 ・AWS Amazon Amazon API Gateway ・AWS Amazon EC2 ・AWS Amazon OpenSearch Service ・AWS Amazon ECS ・AWS Amazon ECR ・AWS Amazon RDS ・AWS Amazon CloudFront ・AWS Amazon Route 53 ・Google Firebase ・Mac ・jira ・confluence ▶チーム構成 15名(CTO含め) \弊社求人の魅力/ 同社の社員数は217名(2024年8月現在)で、うち日本のソフトウェアのエンジニアは15名ほど。 日本、インド、タイの3拠点に分かれ、相互に連携しながら開発を行うという体制です。 『Terra Charge』は当初からグローバルに展開するシステムとして、外国人エンジニアによるチームで開発しました。 その後、特に日本における特殊性に対応すべく日本版と海外版の2系統に分け、日本向けは日本で開発しています。 そこにおいては、当初開発した外国人エンジニアなどと英語でコミュニケーションしながら進めていく必要があるので、日本に居ながらグローバルなサービス開発を経験できることが特徴的です!
働き方
勤務地
■東京(本社):東京都港区芝浦1-1-1 浜松町ビルディング 12階
雇用形態
正社員
休日
<休暇休日> 【年間休日124日】 ■完全週休2日制(土・日) ■祝日 ■年次有給休暇(10日/入社半年経過後に付与) ■夏季休暇(2日) ■年末年始休暇(5日)
特徴
服装自由
リモートワークOK
待遇・福利厚生
■給与改定 年1回(4月) ■交通費全額支給 ■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金) ■オフィス内禁煙 ■PC(Mac)/モニター貸与 ■オフィス内自動販売機 ■社内懇親会(無料) ■ストックオプション
応募条件
応募資格
・python実務経験3年以上 ・AWS:Lambda/DynamoDB/API Gatewayの実務経験3年以上 ・Github:PullRequestを用いたチームワークの実務経験3年以上 ・英語/英文によるコミュニケーションにアレルギーが無いこと ・設計時にドキュメントのアウトプットが苦でないこと <技術スタック> Python, AWS, MySQL, Lambda, Firebase
選考のポイント
一次役員面接
会社概要
会社名
Terra Charge株式会社
所在地
東京都港区芝浦1-1-1 浜松町ビルディング12F
代表者
徳重 徹(代表取締役社長)、上田 晃裕(代表取締役副社長)
事業内容
”すべての人とEVにエネルギーを。”をミッションに、電気自動車(EV)向けの充電サービス「Terra Charge」を日本全国で提供しています。2022年4月に事業を立ち上げた後、順調にEV充電器の設置を進めており、EV充電器の受注数が25,000口(2023年12月末時点)を突破し国内トップクラスとなっています。 2010年4月の創業からEV関連事業(電動バイク)を行なってきており、シェア日本国内No.1*達成(*2012年当時)、インド国内で年間EV販売台数が30,000台を突破するなど、日本だけではなく海外でも実績を積み上げてきました。
従業員数
220名
資本金
100百万円
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